大規模稲作受託経営の成立類型と展開阻害条件

• 担当機関: 秋田県農試
• 研究期間: 1989～1991
• 発行年度: 1991

成果の内容・特徴

1. 技術・情報の内容及び特徴
   
   1. 秋田県の水稲収穫面積5ha以上の農家は、最近の10年間で30%の伸びを示し、
      1990年現在では1,026戸、稲作農家の1.1%を占めている。
      
   2. 太田町の5ha以上80戸の大規模経営は、I 自作地型・II 自作地+借地型・III
      自作地+借地+作業受託型・IV 自作地+作業受託型の4類型に区分できる。II
      ～IV 類型が60%以上を占めており、借地・作業受託による規模拡大が増加し
      ている(表-1)。
      
   3. 類型別に自作地を5ha・同一機械体系を前提に、稲作所得が1,000万円に達する
      規模を試算すれば、Ⅰ型9ha～・Ⅱ型11ha～・Ⅲ型13ha～・Ⅳ型16ha～である
      (図-1)。
      
   4. しかし、一方で次の諸条件が作業面積の拡大を制約する。S農家の事例では、
      第1に、委託者のあきたこまち志向が強く、品種が集中し作期を狭める。
      第2は、高性能機械の能率を最大に発揮する組人数が確保できない。第3は受託
      が増加するほど作業分散が拡大し、機械の能率を低下させる。第4は乾燥調製
      が委託者・品種別になり、作業日を委託者に合わせるため土日に集中し、計画的
      な作業遂行を困難にする等である(図-2)。
      
   5. 以上の条件を加えて、類型別に作業可能面積を試算すれば、Ⅰ型～17ha・Ⅱ型～
      15ha・Ⅲ型～14ha・Ⅳ型～12haとなる。Ⅰ～Ⅲ類型では、所得1,000万円目標が
      達成されるが、Ⅳ類型は不成立となる。
      
   6. したがって、特にⅢ・Ⅳ類型では、次の諸対策が重要となる。その第1は、他の
      経営体との連携による適正組人数の確保、第2は新しい技術や体系の組立による
      省力化と作期拡大、第3は合理的土地利用が可能な調整主体の確立・強化である
      (図-3)。
      
2. 技術・情報の適用効果
   稲作受託農家が規模拡大を志向する場合、その制約要因が解明され、定着化が
   促進される。
   
3. 適用の範囲
   県内一円
   
4. 普及指導上の留意点
   特になし
   

• カテゴリ: 乾燥 規模拡大 経営管理 省力化 水稲 大規模経営 品種