太平洋クロマグロ0歳魚加入量の広域的なリアルタイムモニタリング体制の構築と加入量速報の公表

• 担当機関: （国）水産総合研究センター 国際水産資源研究所
• 研究期間: 2011～2015
• 研究担当者: 大島和浩; 鶴岡鯨魚; 境磨; 福田漠生; 鈴木伸明
• 発行年度: 2015
• 要約: クロマグロ0歳魚の加入豊度の早期把握を目的として、6県61隻の曳き縄モニタリング船から漁況情報をリアルタイムに収集するシステムを構築した。曳き縄モニタリング船の調査から取得した加入量指標を、加入から約3ヵ月後に加入量速報として水産庁のホームページで公表した。さらに各種漁業データを活用して、2014年級群について加入量情報を同ホームページで更新した。
• 背景・ねらい: クロマグロ0歳魚加入量の早期把握の実施がISCの保存勧告及びWCPFCの保存管理措置に明記されている。我が国の沿岸域には毎年、生後2～3ヵ月のクロマグロ0歳魚が来遊し、曳き縄によって養殖用種苗として漁獲される。曳き縄による養殖種苗の漁獲情報から早期の加入量指標を得ることを目的として、平成23年度より高知県と長崎県において計24隻の曳き縄漁船をモニタリング船とした調査を開始した。本調査では、漁船にデータ転送が可能なデータロガーを設置し、位置情報、水温情報及び漁獲情報をリアルタイムで収集するシステムを導入した。水産総合研究センターは、クロマグロの加入量情報を4段階に渡って公表する方針を示している。本報では、曳き縄モニタリング船による調査で得た加入量指標を公表した成果について報告する。さらに、上記調査に加えて各種漁獲データを活用した加入量指標を公表した成果についても報告する。
• 成果の内容・特徴: 1.曳き縄モニタリング船による調査は、平成26年より合計61隻のモニタリング船による三重県、和歌山県、高知県、宮崎県、長崎県及び島根県を対象とした広域的な調査となった。これにより、南西諸島海域生まれ群と日本海生まれ群の加入豊度の情報を取得することが可能になった。; ; 2.水揚げ伝票データによるCPUEでは加入豊度の把握までに加入から1年以上を要したが、曳き縄モニタリング船のCPUEにより加入から約3ヵ月後に早期の加入量指標を公表することが可能となった。南西諸島海域生まれ群については2014年9月の第1段階速報で、日本海生まれ群については2014年12月の第2段階速報で公表した。; ; 3.夏季及び下半期の養殖種苗活込尾数、日本全国の曳縄によるメジ（ヨコワ）漁獲量及び冬季の曳き縄モニタリング船CPUEを第2段階（2014年12月）及び第3段階（2015年3月）の加入量速報で公表した。
• 成果の活用面・留意点: クロマグロについて毎年の加入量に応じた資源管理を実施するためには、加入量を可能な限り早期に把握することが課題である。漁獲制御ルール（HCR）に寄与する加入豊度の情報について、迅速かつ広域的な加入量指標を取得できる曳縄モニタリング船CPUEの情報を活用することができる。
• 研究内容: http://fra-seika.fra.affrc.go.jp/~dbmngr/cgi-bin/search/search_detail.cgi?RESULT_ID=5163&YEAR=2015
• カテゴリ: モニタリング