明治初期・関東地方土地利用データをオープンデータとして公開

• 担当機関: （国研）農業・食品産業技術総合研究機構 農業環境変動研究センター
• 研究期間: 2016
• 研究担当者: 岩崎亘典; デイビッド・スプレイグ; 寺元郁博; 藤田直子; 山口欧志
• 発行年度: 2016
• 要約: 明治時代初期に関東地方を対象に作成された迅速測図をもとに、土地利用・被覆に関するデータベースを、オープンデータとして公開する。クラウドサービスを使用することにより、大規模な空間情報データベースの公開・維持・管理を、容易に実現できる。
• キーワード: 迅速測図、土地利用・被覆データベース、FOSS4G、GitHub
• 背景・ねらい: 歴史的農業環境閲覧システム(HABS)として公開さている関東地方の迅速測図は、農耕地における災害時の液状化、噴砂などの原因究明や防災のため、行政組織や報道機関などに利用されている。しかし画像データとして公開されているため、定量的評価が可能なデータへの要望がおおい。さらに、民間企業などが事業で利用できるように、オープンデータとして公開することが求められている。そこで、迅速測図の全範囲の定量的評価が可能な土地利用・被覆データベースの構築手法と、データベースを効率的に公開し、維持、管理する手法を検討するとともに、適切なライセンスを付与する。

成果の内容・特徴

1. 土地利用・被覆データベースの構築にあたっては、簡便にデータ整備が可能な点形式で入力することが効率的である。また、FOSS4GとよばれるオープンソースのGISを用いて開発したソフトウェアにより、効率的なデータの入力が可能である(図1)。
2. 作成したデータを、茨城県南部牛久周辺のポリゴン形式のデータを用いて精度検証を行うと、両者はほぼ1対1の関係で、ポイント形式でも良好な精度が認められる(図2)。
3. 以上の手法をもちいて約160万点のデータを入力し、データベースを構築、可視化すると、明治時代の関東地方の土地利用が再現される。この土地利用図から、明治時代初期に特徴的に見られる荒地・草地は、千葉県や茨城県に多く、東京都、神奈川県、埼玉県では、畑や水田が多いことがみとめられる(図3)。
4. 上記のデータを、Web上でのデータ可視化にひろく用いられるGeoJSON形式に変換し、公開データとした。データベースの公開にあたっては、ユーザーが特別なソフトウェアを使用しなくてもデータの閲覧やダウンロードができることが望ましい。また、データの変更箇所や更新履歴を確認できると利便性が高い。そこでこれらの機能を備えたGitHubという無料のクラウドサービスを利用する(発表論文等 2)。GitHubは主にプログラムを公開するためのサービスだが、国土交通省や経済産業省など、公的機関によるデータ公開にも使われている。本サービスに土地利用・被覆データを登録し、データベースとして公開する。登録したデータは、利用者によるダウンロードや修正が可能である。以上により、大規模な空間情報データベースの効率的な公開と維持、管理が容易に実現できる。
5. 公開したデータベースは、どの様な目的でも利用できるオープンデータである。ライセンスは、日本政府が使用している政府標準利用規約2.0と互換性のある、クリエイティブコモンズ 表示 国際 4.0である。

成果の活用面・留意点

1. 本成果を活用することにより、水害による農耕地の浸水範囲や、地震による不陸・液状化等の被害範囲の定量的予測が可能である。
2. 迅速測図は測量誤差が大きい場合があり、現在のデータと重ね合わせる際には注意が必要である。
3. GitHubを使用した公開は、外部のクラウドサービスを使用するため、閲覧に制限が必要な情報を含むデータを公開するには適さない。

• 研究内容: http://www.naro.affrc.go.jp/project/results/4th_laboratory/niaes/2016/niaes16_s13.html
• カテゴリ: くり 水田 データベース