タイトル | 関東の稲・麦・大豆の水田作経営がオペレータ1人で耕作できる面積の到達点 |
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担当機関 | (国研)農業・食品産業技術総合研究機構 中央農業研究センター |
研究期間 | 2017 |
研究担当者 |
松本浩一 |
発行年度 | 2017 |
要約 | 現状の土地条件と技術体系を前提とした場合、関東の平坦水田地帯における稲・麦・大豆作経営がオペレータ1人で耕作できる上限面積は39haである。この面積を上昇させるには、特に大豆のは種、小麦の収穫、乾田直播水稲のは種の省力化が効果的である。 |
キーワード | 水田作経営、技術開発、線形計画法、オペレータ1人、耕作可能面積 |
背景・ねらい | 茨城県や千葉県における稲・麦・大豆を中心とする水田作経営では、離農の進展に伴って経営面積が急速に拡大している。中央農業研究センターが実施したニーズ調査によれば、そのような背景の下で地域農業を維持するには、オペレータ1人で耕作できる面積(以下、「OP1人耕作可能面積」)を大きく拡大する技術が求められている。これに応えるには、現在多くみられるほ場が30a~1ha区画で一定程度に分散されている土地条件と、稲・麦・大豆の水田輪作に係る技術体系の下で、「OP1人耕作可能面積」の上限面積を確認した上で、その面積拡大を阻害している要因を明らかにする必要がある。 そこで、以下の特徴を持つ線形計画法による水田作経営モデルのシミュレーション(以下S)から、現状の土地条件と技術体系の下での「OP1人耕作可能面積」の到達点を明らかにする。分析に用いる水田作経営モデルの主な特徴は、一定程度に分散された比較的に排水良好な30a~1ha区画の水田において、トラクタやコンバイン等主要機械(2セット体系)を操作するオペレータ2人と補助者1人で、水稲、小麦、大豆等の作期拡大が可能な品種、作型、栽培法等を組み合わせて生産活動を行っている点である。 |
成果の内容・特徴 |
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成果の活用面・留意点 |
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研究内容 | http://www.naro.affrc.go.jp/project/results/4th_laboratory/carc/2017/carc17_s08.html |
カテゴリ | 乾田直播 経営管理 経営モデル 小麦 省力化 水田 水稲 大豆 とうもろこし ニーズ分析 品種 輪作 連作障害 |