被害多発地でもビワ生産を可能にする「ビワキジラミ防除のための総合技術マニュアル」

タイトル	被害多発地でもビワ生産を可能にする「ビワキジラミ防除のための総合技術マニュアル」
担当機関	（国）農業・食品産業技術総合研究機構果樹茶業研究部門
研究期間	2017～2020
研究担当者	井上広光兼田武典中西友章中野昭雄山田量崇相澤美里氏家章雄遠藤温子掛鯛吉洋川西健児生咲巖高畑宏基藤村俊夫山田英尚中村裕彦伊藤博章井上智絵大西論平小川遼崎本孝江﨑山進二篠崎毅松崎幸弘宮下裕司毛利幸喜村上要三山本智樹渡邉湧也朝比奈泰史佐藤敦彦宗石佳奈山下泉高田裕司竹邊桂勘代博文中一晃松山尚生渡邊丈夫阿部成人
発行年度	2020
要約	ビワの新害虫ビワキジラミがまん延した地域においてもビワ生産を可能にするための対策技術を解説するマニュアルである。秋季(開花初期)と春季(袋かけ前)の基幹防除と、夏季(収穫後)の応急防除からなる体系防除を実施することにより、被害果率を1割以下にまで低減できる。
キーワード	侵入害虫、生態、モニタリング、識別、防除体系
背景・ねらい	ビワキジラミは、2012年に国内で初めて確認されたビワの新害虫で、発見時には未知の害虫であったために、対策技術のメニューが十分ではなく、発生域と被害が急速に拡大している。そこで、ビワキジラミの早期発見と密度抑制によってさらなる拡散を防ぎつつ、すでにまん延した被害多発地域でもビワ生産を可能にするため、ビワキジラミの生態や分布状況、被害の特徴、高効率のモニタリング法、高精度の遺伝子診断法、効果的な体系防除技術等の技術情報を分かりやすく解説するマニュアルを作成・公開する。
成果の内容・特徴	1.本マニュアルは、ビワキジラミの生態、分布、モニタリング、識別、防除等にかかる最新の知見と技術的成果を生産者・指導者向けに分かりやすく解説するものであり、農研機構ウェブサイト上で公開している(図1)。 2.ビワキジラミの年間世代数は5世代程度で、年間を通してビワ樹に寄生するが、5～6月頃に最も密度が高い(図2)。7月中旬～8月の盛夏は、成虫が樹冠内部の日陰で休眠するため生息確認が難しい。2020年8月末時点で徳島県、香川県、兵庫県、和歌山県で発生しており、2012年の初確認後、平均して年間に7～10km程度の速度で分布を広げている。 3.成虫は、黄色に強く誘引される。新梢や花(果)房が多い枝先付近に多く寄生するため、黄色粘着板をビワの枝先近くに設置することで効率的な成虫のモニタリングが可能である。特に密度が高い5月頃が発生確認に適している。成虫の活動が鈍る盛夏とその後の幼虫期は粘着板での捕獲が難しいが、ほぼ年間を通して黄色粘着板による調査が可能である。 4.キジラミ類は微小で、見た目での識別が難しいが、PCR法による遺伝子診断が可能である(図3)。また、多数の昆虫類が捕獲された粘着板1枚を丸ごと検定するマス(多頭)検定法を行うことで、迅速かつ効率的な診断を行うことができる。 5.ビワキジラミの防除には、2020年8月末時点で6種類の農薬が使用可能である。本マニュアルでは、秋季(開花初期)のピリダベン水和剤(サンマイト水和剤)と春季(袋かけ前)のジノテフラン水溶剤(スタークル顆粒水溶剤・アルバリン顆粒水溶剤)の散布を防除体系(防除暦)の柱とし、農薬への機能性展着剤の加用や、散布量、散布方法等の防除効果を高めるノウハウを解説している(表1)。 6.収穫後にビワキジラミの密度が高い場合や、苗木新植時の予防的な散布等においては、即効性で卓効があるDMTP乳剤(スプラサイド乳剤40)が応急的に利用可能である。 7.ビワキジラミ多発地における実証試験の結果、本マニュアルのビワキジラミ体系防除によって、収穫時の被害果率(無防除や従前の防除では96%以上)を1割以下にまで低減できる。
成果の活用面・留意点	1.普及対象:ビワキジラミが発生している産地の、ビワ生産者、JA指導者、普及指導機関等。 2.普及予定地域・普及予定面積・普及台数等:ビワキジラミ既発生県のビワ栽培園(約145ha)。 3.その他: 農研機構のウェブサイトでは、ビワキジラミと被害の概要、早期発見のための見分け方のポイント、ビワ産地で発生した場合に緊急に密度を下げるための防除法など、初動として取るべき対応策を分かりやすく紹介する「ビワの新害虫ビワキジラミの初動対応マニュアル」も公開している。防除にあたっては、独立行政法人農林水産消費安全技術センター(FAMIC)のウェブサイト等で、常に最新の農薬登録内容を確認する。
図表1
研究内容	https://www.naro.go.jp/project/results/4th_laboratory/nifts/2020/20_042.html
カテゴリ	害虫機能性農薬びわビワキジラミ防除モニタリング