木材需要の実態と県産材による供給可能部材の検討

• 研究機関名: 島根県中山間地域研究センター
• 研究分担: 木材利用グループ
• 研究期間: 完H15
• 年度: 2003
• 摘要: 目的：林業・木材産業の施策を効果的に推進するために、県内の木材需給、特に住宅着工に関わる部材の需給実態を把握し、施策に反映させることが必要である。そこで、県内の工務店等において、住宅用部材として木材を使用する際の留意点等を調査し、県産材の利用を促進していくための要点を明らかにする。その結果をふまえて、今後の木材振興施策や研究に反映させることを目的として行った。 結果の概要：県内の工務店および建築士事務所（設計士）あわせて180事業体を対象にアンケート調査を行い、102の事業体から回答を得た（回収率56.7％）。そのうち14事業体については聞き取り調査もあわせて行った。調査の結果、8割以上の事業体で、県産材を使用していきたいと考えていることがわかった。木材の乾燥については、ほぼすべての事業体が気にかけていた。木材の安定供給については、特に聞き取り調査において、特に事業体が木材を使用する際の重要な項目として捉えていることがわかった。以上のことから木材を使用する際の留意点として、(1)木材乾燥を十分に行うこと、(2)製材品を安定的に供給できることが挙げられた。調査の結果から、乾燥材を安定供給できる体制が整備できれば、県産材の需要拡大を望むことができると考えられる。調査結果については報告書にまとめる予定である。普及においての課題：今回の調査によって、実際に木造住宅を手掛ける工務店等では木材の乾燥に注意を払っていることが明らかとなった。既存の報告書等（林業技術センター発行）によれば、製材業側の人工乾燥機の保有状況は低い状況にあり、木材乾燥に対する意識は低いといえる。そこで、今回の結果をふまえて、木材乾燥の必要性を製材業側に理解してもらう必要がある。それとあわせて人工乾燥機等乾燥材を生産するための財政的な支援を県として今後も継続的に実施する必要がある。また、木材の安定供給するために、乾燥した製材品を一時ストックしておくストックヤードの整備もあわせて行うべきである。
• 戦略: 森林・林業・木材産業
• 専門: 木材加工
• カテゴリ: 加工 乾燥 需要拡大 ストック