(1)熱帯土壌の適正管理技術の開発

• 課題番号: 2008010749
• 研究機関名: 国際農林水産業研究センター
• 研究分担: （独）国際農林水産業研究センター,生産環境領域
• 協力分担関係: 国際半乾燥熱帯作物研究所 西・中央アフリカセンター
• 研究期間: 2006-2010
• 年度: 2008
• 摘要: サヘル地域で慣行の栽植密度では、トウジンビエの収量はササゲと間作しても減収せず、ササゲの収量分が増収となった。また在来品種よりも、プロジェクトで選定した品種でその傾向が強かった。同じ栽植密度でも1:1様式に比べ4:4様式では両者の収量はともにやや減少した。国際半乾燥熱帯作物研究所（ICRISAT）西・中央アフリカセンター（ニジェール）の長期有機物連用試験圃場において、Roth-Cモデル（英国ロザムステッド研究所が開発した簡易型の炭素動態予測モデル）の適用可能性を検証した。その結果、調査した二つの長期連用圃場においては、Roth-Cモデルは土壌有機炭素量の経年変化を適切に計算した。ただし、有機物無投入の処理区では耕作開始から10年程度経過するとモデル値が過小に計算される可能性がある。耕地内に作成した休閑帯同士の間隔が離れ、休閑帯に風成物質が多く溜まっているほど、その場所を翌年耕作した際に収量が増加することが確認され、その効果は少なくとも2年間持続した。シミュレーションの結果、このシステムを耕地に導入し最適な間隔で休閑帯を設置すると、耕地全面を耕作する場合に比べて収量が36～81％増加すること、風食を52～80％抑制できることがわかった。熱帯デルタ水田（ベトナム）での水稲2期作体系、熱帯平地畑作（タイ）でのトウモロコシ－緑肥作物体系、熱帯高原畑作（インドネシア）でのキャベツを主とした輪作体系による各サイトの過去3年分の作物収量を集約すると、各体系とも現地での標準的な施用量（ベトナム：稲わら堆肥 6 トン/ha、タイ：トウモロコシ茎葉＋緑肥9 トン/ha、インドネシア20 トン/ha）の資材を施用した場合には、化学肥料を現地で推奨されている標準的な施用量の30～50％まで減らしても有意な収量減が見られず、現地での化学肥料の使用量は大幅に削減できることが明らかになった。有機物資材連用による土壌への影響をみると、ベトナムでは、2000年の試験開始以降、稲わら堆肥施用によって、土壌全炭素の経時変化はほとんど見られないが、地下10～20cmの土壌の貫入抵抗性、仮比重は有意に低下していた。タイでは、1976年の試験開始以降、トウモロコシ・緑肥作物茎葉施用によって、土壌有機炭素は年次間変動が大きいものの、長期的には増加傾向が見られた。インドネシアでは、2006年の試験開始以降、馬糞堆肥施用（年2回）によって、土壌有機炭素は2年目まで速やかに増加したが、その後は停滞からや減少気味となった。3サイトのデータを基に、気象-作物-土壌シミュレーションモデルDSSAT（Decision Support System for Agrotechnology Transfer、土壌、作物、気象、栽培管理法などの違いを総合的に反映させることができる収量予測モデル）によるシミュレーションを行った。ベトナムでは、水稲乾物重の変化をシミュレーションし、化学肥料無施用区では精度が高かったものの、化学肥料（NPK化成）施用区では実測値との誤差が大きくなり、NPK以外の養分が収量制限因子となっていることが示唆された。タイ、インドネシアでは、DSSATによる土壌有機炭素のシミュレーションを行い、現地の詳細な土壌断面データ（土壌組成、仮比重）をパラメーターに入力することによって、予測精度が改善することを確認した。タイなどの熱帯地域において香辛料の原料として重要な辛味の強いタイプのトウガラシ（Capsicum spp.）で広がっているサツマイモネコブセンチュウの被害は、クロタラリアを前作として鋤きこむことにより大幅に軽減できることを示した。
• カテゴリ: 肥料 馬 乾燥 管理技術 キャベツ 栽培技術 ささげ 水田 抵抗性 とうがらし とうもろこし 品種 輪作体系