（ア）主要水産資源及び海洋環境モニタリング並びに関連技術の開発

• 課題番号: 2014025692
• 研究機関名: 水産総合研究センター
• 研究分担: 渡邊朝生; 上田祐司; 山田陽巳; 八吹圭三; 岩﨑俊秀; 西村明; 小畑泰弘; 錢谷弘; 東照雄; 東屋知範; 清水学; 藤本賢; 渡邊達郎; 清水勇吾; 奥西武; 桑田晃; 齋藤勉; 黒田寛; 和川拓; 小埜恒夫
• 協力分担関係: 北海道大学 低温科学研究所
• 研究期間: 2011-2015
• 年度: 2014
• 摘要: （ア）調査船により、我が国周辺水域の主要資源の評価に必要な調査を継続実施した。トロール調査で把握したズワイガニの年齢別資源尾数を資源量推定に活用して精度向上を図る等により、調査手法の改善策を提案した。イトヒキダラを対象としたトロールのひき網結果と音響データの比較等により、現行調査手法の評価を行った。都道府県と連携して海洋モニタリングを継続した。日本海のリアルタイム急潮予報システムを開発し、ホームページで運用を開始した。水中グライダーを運用して音響観測やクロロフィル極大層の時空間変動観測を実施する技術を開発するなど、生態系モニタリングの高精度化を図った。さらに、沿岸から沖合域までの観測体制の維持・効率化のために、水中グライダー観測試験の継続や気象衛星ひまわり8 号の高解像度・高頻度観測データの活用手法の検討を開始した。また、海面高度衛星情報を活用して親潮流量を推定する手法、米国地球観測衛星NPP データの沿岸モニタリングにおける利用技術の開発等を行った。日本周辺の海産生物等の放射能モニタリングを継続した。資源評価事業で得られた資源海洋モニタリングデータを専用のデータベースFRESCO1、2 に蓄積するとともに、データの利活用推進のために講習会を開催した。また、データタポリシー構築における問題点を改善するため、関係者から意見聴取し、その結果を反映させて海洋及び内水面における観測データ蓄積と利用に関わる「基本方針（案）」並びに「管理規定（案）」を作成した。水産資源及び海洋環境の調査結果を資源評価課題へ着実に受け渡し、漁業現場の要望に応えるリアルタイム急潮予測システムを稼働や海洋モニタリング構築のための衛星データ処理技術の開発と都道府県担当者への技術提供など、成果の普及に努めた。本研究課題の成果は、水産資源の持続的利用や地球温暖化の影響評価・予測への活用が期待される。
• カテゴリ: データベース ひまわり モニタリング