地域農業を革新する6次産業化ビジネスモデルの構築

• 課題番号: 2014025521
• 研究機関名: 農業・食品産業技術総合研究機構
• 研究分担: 高橋明広; 細山隆夫; 宮路広武; 相原貴之
• 協力分担関係: 沖縄県農業研究センター
• 研究期間: 2011-2015
• 年度: 2014
• 摘要: 地域農業のビジネスモデルの構築に関しては、; a) 大規模稲作経営において、水稲作期拡大に不可欠な品種と栽培方法の組み合わせを行いつつ、品種や農研機構開発の除草機等を利用した有機栽培等の栽培方法ごとに販売先、価格、販促活動等の組み合わせを変えることで、機械・施設の稼働率向上によるコストダウンと米販売促進の両立が可能になるビジネスモデルを提示した。; b) 雇用導入を図る集落営農では、収益確保のため高収益野菜導入を図るビジネスモデル構築が求められており、このためには、耕うん同時畝立てマルチ播種機等の機械化を通じた省力化・生産性向上が可能な野菜導入による収益性向上と併せて、省力化により構成員の組織関与が低下することがないような分業体制に基づく組織運営が重要であることを提示した。これらを含めて、地域条件に応じて、農研機構開発の「ゆめちから」等を利用した集落営農のビジネスモデルを提示した。; c) 北海道での事例から構築した高収益米直売ビジネスモデルについて、新潟県の米直売経営において有効性を検討し、モデルが適用可能であることを確認した。; d) 直売所ビジネスモデルでは、農産物直売所の新ビジネスとして提示した出張直売について店舗実験を行い、販売前後に準備、片付けの時間を要するが、対面販売を通じて顧客の要望に応じて、朝取り等のアピールにより顧客価値を高めることで一人当たり購入額も直売店舗に近い1,000円を期待できることを明らかにした。分析対象の出張直売における店舗実験結果をもとに、顧客の要望に基づいた改善点や毎週開設等を提案し売上げが回復するなどの効果を確認した。
• カテゴリ: 有機栽培 病害虫 管理システム 機械化 経営管理 コスト 省力化 除草機 水田 水稲 播種 品種 輪作