暖地多発型の侵入・新規発生病害虫の発生予察・管理技術の開発

• 課題番号: 2014025596
• 研究機関名: 農業・食品産業技術総合研究機構
• 研究分担: 松村正哉
• 協力分担関係: 沖縄県農業研究センター; 浜松医大; 光産業創成大; 生物研; 九州大; 千葉大; 九工大; 鹿児島農業開発総合センター; 宮城県古川農業試験場
• 研究期間: 2011-2015
• 年度: 2014
• 摘要: 侵入・移動性害虫の広域移動予測モデルの高度化に関しては、昆虫のレーダ断面積測定装置を用いてハスモンヨトウの大きさと形を現すパラメータを決定し、VLR型マイクロ波昆虫レーダを用いた野外調査からハスモンヨトウ様ターゲットの移動高度、方向、対軸方向、ターゲット数推移などを明らかにした。これらの解析から、ハスモンヨトウの台風影響下での移動実態を明らかにした。; 新興・再興病の早期検出手法の開発に関しては、; a) イネ南方黒すじ萎縮病の被害リスクの評価と被害予測モデルの作成及び要防除水準に関しては、セジロウンカの飛来量とウイルス媒介虫率からイネ南方黒すじ萎縮病の発病株率を予測するモデルを作成した。本モデルによってシミュレーションした飛来虫数と媒介虫率の値をもとに要防除水準を算定した。; b) 海外飛来によるヒメトビウンカ保毒虫の我が国での分布拡大の実態に関しては、保毒虫の海外飛来とそれによる分布拡大の影響を把握する方法として、DNAシーケンス解析を行うことなく遺伝子型の判別ができる1塩基変異を利用した方法とRT-PCR MPH法の2つの簡易判別手法を開発した。; c) RT-PCR MPH法を用いて東海地域のイネ縞葉枯病罹病イネの遺伝子型の判別を行った結果、日本在来型が優占的に分布し、中国由来型の分離頻度は低かったため東海以東では海外飛来の影響はほとんどないと判断した。; 顕在化病害を対象とした生産工程管理マニュアルに関しては、2年間の圃場試験結果から、紋枯病の初発を確認した後の中干し処理は、紋枯病の発病株率と全体の被害度を低減する効果があることを明らかにした。; このほか、; a) ヒメトビウンカの越冬後第1世代の移出時期を有効積算温度から推定し、飛来予測を行うシステムを開発し、一般社団法人日本植物防疫協会のインターネットデータベースサービスJPP-NETの中で平成26年から実運用した。; b) ミカンコミバエ種群根絶後の沖縄県において、ミカンコミバエ種群が気象要因で飛来再侵入するリスクを指数化し、流跡線図とともに提供するソフトウエアを開発した。本成果は、沖縄県と植物防疫所那覇植物防疫事務所で平成26年から利用されている。; c) ピーマンの主要産地4県の線虫発生圃場において優占する有害線虫種はサツマイモネコブセンチュウであること、一部の圃場では抵抗性打破系統線虫の割合が高いことを明らかにした。
• カテゴリ: 萎縮病 害虫 管理技術 縞葉枯病 データベース 抵抗性 ピーマン ヒメトビウンカ 防除