温暖化緩和技術の開発と農業現場におけるその効果の最大化

• 研究機関名: 国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構 農業環境センター 気候変動対応研究領域; 国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構 農業環境センター 物質循環研究領域; 国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構 畜産部門 畜産環境研究領域
• 協力分担関係: 民間（6）; 地方公共団体等（3）; 公設試験機関（３）; 独法・国研等（8）（うち海外7）; 大学（12）（うち国外3）
• 研究期間: 2016-2020
• 年度: 2020
• 摘要: 全国の温室効果ガス排出量は、現状維持との比較で最大 12.1%（年間 435 万トン）、積極的な減肥を伴わない緩和策でも 10.2%（年間 367 万トン）の CO2 換算 GHG 排出削減ポテンシャルが示された。温暖化緩和効果が高いと考えられる農業体系（水田、果樹、畑地）では、温室効果ガス排出を削減しつつ、農業現場の強化に結びつく温暖化緩和技術及び各技術の適応可能範囲を明らかにした。乳牛での CN バランス飼料導入には、消化性の改善と泌乳中後期の給与対応の必要性を明らかにした。水稲の中干し延長による GHG 削減技術が、環境保全型農業直接支払交付金の「全国共通取組」に拡大した。養豚排水処理施設への炭素繊維リアクター導入による排水処理施設の GHG 削減の国内検証事例を増やし、関連特許を３件出願した。生産者レベルで圃場の温室効果ガス排出削減効果を算定できる「CO2 見える化サイト」の機能拡大として、水田からのメタン発生を詳細に計算する DNDC-Rice モデルを組み込み、公開した。生分解性プラスチックマルチ（生プラマルチ）については、市販生プラマルチ 4 種類を 2 か月展張した後に分解酵素を処理した後に回収したフィルムの劣化評価を行い、分解促進方法として適切な酵素処理条件を見出した。また分解酵素生成関連特許を出願した。
• カテゴリ: 水田 乳牛 豚