高収益水田利用システムの成立条件の解明

課題名 高収益水田利用システムの成立条件の解明
課題番号 2001000343
研究機関名 独立行政法人農業技術研究機構
研究分担 農業技術研究機構 東北農業研究センター 総合研究部 経営管理研究室
協力分担関係 秋田県立大学
研究期間 新規2001~2001
年度 2001
摘要 北東北日本海側にある秋田県において無農薬米を栽培する16ha規模の経営データに基づくモデル分析から、大規模水田作経営への立毛間播種技術の導入効果について、次の2点を明らかにした。ア)土地利用競合が緩和されることにより稲・麦・大豆2年3作水田利用システムが成立し、小麦・大豆が6.5ha作付け可能になる。イ)さらに労働競合の緩和により、労働集約的な無農薬米生産に関しても、その高い収益性を獲得するための栽培面積を確保できる。以上から、経営規模16haの経営において現状の[稲+大豆単作]体系と比較して、立毛間播種技術を導入した[稲・麦・大豆2年3作]体系では約200万円の所得増大効果があり、この稲・麦・大豆2年3作技術体系による高収益水田利用システムの有利性が示された。
カテゴリ 病害虫 経営管理 水田 大豆 農薬 播種

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