花壇苗及び鉢花の高収益栽培技術の確立

• 研究機関名: 岩手県農業研究センター
• 研究分担: 産地育成
• 研究期間: 新H15～17
• 年度: 2003
• 摘要: 目的:県北中山間地域における花壇苗生産は、夏秋期の冷涼な気象条件を生かし新たな花き産地づくりとして注目され、平成６年から一戸町小友地区において秋出しパンジーの生産を中心に取り組まれている。しかし、近年、全国的な生産拡大と供給過剰、景気低迷による消費減退等によって販売単価は低下傾向を示してきており（一戸町花壇苗系統販売当該の14年／９年比67％）、本県においても一層の高品質化や低コスト化、品目の多様化、出荷時期の拡大等の取り組みが不可欠となってきている。そこで、これらに対応し、県北中山間地域における体質の強い花壇苗産地の育成を図るため、夏期冷涼な気象条件や夏期遊休化している育苗関連施設、豊富な堆肥・森林資源など地域資源を有効に活用した技術開発や品目選定及びこれらの地域資源を有機的な結びつきによる産地支援体制の提示等を目的とするものである。到達目標:ア 秋出しパンジーの商品化率向上現状 商品化率（出荷数／播種数）６０％ → 目標 ７５％ 育苗管理難品種 鉢上げ率 ５０％ → 目標 ６０％イ 地域資源を有効活用した作業性やコスト等に優れた鉢上げ用土の開発用土重量鉢あたり250ｇ目標用土代鉢当たり４円程度目標 ウ 地域資源有効活用による環境保全型農業の実践 オ 県北地域に適した収益性の高い秋出しパンジーの補完品目の選定と栽培技術マニュアルの策定予定成果(初年目):(1)秋出しパンジーの適正なセル苗低温処理と貯蔵条件が明らかになる。 (2)秋出しパンジーの鉢上げ用ポットの種類が明らかになる。 (3)優良な鉢上げ用土の素材が明らかになる。期待効果:ア セル苗低温処理技術により低コスト生産され育苗費が低減し収益性が改善される。パンジー商品化率６０％→７５％では１ａ当たり育苗費約8,368円のコスト低減につながる。 イ セル苗低温貯蔵による苗の労力分散が図られ、植え遅れが防止できる。 ウ 鉢上げポットの種類に応じた高品質生産や鉢上げ後の出荷率が改善されることから販売単価 も高値で取り引きされることが期待される。 エ 好適な花壇苗の鉢上げ用土の作成方法やその物理化学性等の特性が明らかになる。 オ 豊富な地域資源の有効活用による環境保全型農業が推進される。 カ 秋出しパンジーの補完品目として、県北地域に適する新たな品目を導入することによって農家所得の向上や労力分散等が図られ、花壇苗生産の規模拡大や新品目の産地化が期待される。成果:(1) パンジー「Ｆ１ベッダー・イエロー」は発芽勢の向上のためには、５－10℃で５－７日間程度処理するのが望ましい（平成７年度 奈良農試）。 (2) パンジー「Ｆ１インペリアル・クリアエロー」を播種後30日間セル成型トレイで育苗し、その後、暗黒下で約50～80日８月末から９月末にかけて約０℃で貯蔵した結果、安定した出荷が得られた（平成3年度奈良農試研報）。 (3) セル苗の低温貯蔵技術において、低温と照明をうまく組み合わせれば苗の老化防止が図られ、鉢替え時の労力分散が可能になるものと考えられる（平成11年度 農耕と園芸）。 (4) ニチニチソウの小型容器栽培では、黒よりも白のポリポットを用いることにより根巻きが抑制され、定着後の活着が若干促進された（平成11年度 和歌山農技セ） (5) 花壇苗鉢上げ用土を黒ボク土とバーク堆肥の配合のみで作成した場合、試験区ごとの生育差はあまり見られなかったが、バーク堆肥の配合割合は50％を越えない方がよいと思われた（平成11年度 大分温泉花研）。 (6) パンジーの鉢上げ用土について、ピートモスあるいは籾殻の好適割は25～50％が適当となり、また、鉢上げ用土の素材としての籾殻利用が見られた（平成13年度 石川農研）。 (7) 本県中山間地域に適した宿根草・花木について、越夏株率や越冬株率などを対象に有望な品目・品種を絞り込み、研究成果とした（平成13年度県北農業研究所）。
• 研究対象: パンジー
• 戦略: 園芸
• 専門: 栽培生理
• 部門: 花き
• カテゴリ: 育苗 規模拡大 コスト 栽培技術 出荷調整 生産拡大 中山間地域 低コスト 播種 パンジー 品種 保存・貯蔵