放牧草の栄養特性に対応した補助飼料給与技術

• 研究機関名: 岩手県農業研究センター
• 研究分担: 外山畜産
• 研究期間: 完H11～15
• 年度: 2003
• 摘要: 目的:黒毛和種繁殖経営における生産コストの低減を図るための一手法として公共牧場の利用促進が推奨されているが，放牧育成された肥育素牛はこれまで市場において低い評価がなされてきたため，黒毛和種の放牧利用は進んでいない．そこで，放牧育成肥育素牛の市場評価を向上させ，公共牧場の利用を促進させるため，放牧においても舎飼並みの発育が確保できることを，現地において実証し，その技術の定着を図る必要がある．本課題では，現地支援研究「黒毛和種肥育素牛生産における放牧利用の展開方向の解明」及び技術開発試験「集約放牧を取り入れた黒毛和種肥育素牛の発育向上技術の開発」で得られた成果を基に，現地実証試験を行い，開発された技術の現地での適用性の検討するとともに，放牧育成システムの現地における経営経済的な効果を明らかにする．到達目標:（ア）放牧期間中のDGを去勢で0.9kg/日，雌では0.8kg/日以上に確保することで，公共牧場の利用が促進される． （イ）放牧育成システムの成立条件の解明成果:ア 肥育農家調査の結果，導入した素牛が放牧育成されたことを把握していない肥育農家もあり，放牧の有無が購入動機の大きな要因とはなっていない．また，枝肉成績においても放牧育成した素牛と舎飼育成した素牛とで差が見られなかった（平成12年）． イ 放牧時に補助飼料給与を行った肥育素牛の市場上場時体重及び販売単価は放牧時に補助飼料給与を行わなかった子牛よりも高く，舎飼育成肥育素牛と差がなかったことから，補助飼料給与による放牧育成の効果は大きいものと考えられ，さらに集約的な放牧を取り入れることにより舎飼並みの発育が確保できるものと考えられた（平成12年）．ウ 親子放牧子牛に体重比1％量の補助飼料を給与することで，舎飼並み（去勢で0.9kg/日以上）の発育が得られた（平成12年）．また，途中入牧子牛を別群として管理することにより，発育が改善された（平成13年）． エ 初夏施肥あるいは緩効性肥料施肥により放牧草の季節生産性の平準化を図ることができ，休牧間隔を10日間隔とすることで既存草地での集約放牧が可能と考えられた（平成13年）． オ 2段張りの電気牧柵を導入し，放牧地を小牧区編成にすることで，放牧牛の脱柵もなく，集約的な放牧が可能となった（平成12年）．また，本県沿岸地域の未利用資源であるカキ殻を有効活用して，低コストにパドックの泥濘化を改善することができた（平成13年）．
• 研究対象: 黒毛和種
• 戦略: 畜産
• 専門: 飼養管理
• 部門: 牛
• カテゴリ: 肥料 経営管理 コスト 飼育技術 施肥 低コスト 肉牛 繁殖性改善 未利用資源