地域的波及効果の確認

• 研究機関名: 岩手県農業研究センター
• 研究分担: 農業経営
• 研究期間: 完H14～15
• 年度: 2003
• 摘要: 目的:米の大幅な需給緩和や食料自給率の低迷を背景として、土地利用型作物である大豆を基幹とした持続的な水田利用を実現するため、大豆の不耕起栽培等の新技術を核とする作付体系を現地実証し、その地域的な波及を図ろうとするものである。到達目標:(1)水田における大豆不耕起栽培の地域的な定着方策を解明する。 (2)年次別予定成果成果:(1)大豆不耕起栽培体系の導入条件と展開方策（現地支援研究；平成11～13年度）ア 水田利用の実態調査（平成11～12年度）転作大豆の10a当たり所得・助成金は、北上市Ｋ組合（事例）では各々25,776円・50,000円、玉山村Ｂ組合（平均）では同15,335円・57,000円である。イ 水田利用作付体系・機械化栽培定着のための生産組織化の究明（平成12～13年度）Ｋ組合は14名で作業受託を中心に83ha、Ｂ組合は9名で4.4haで大豆を生産しており、Ｋ組合では規模拡大、Ｂ組合では水稲作業を含む集団化等の意向がある。(2)??高品質・超省力栽培体系の現地実証（体系化実証試験；平成12～15年度） ア 組立技術の経営経済的評価（平成12～15年度）不耕起栽培は省力的であるが雑草対策が課題である。また、10a当たり直接経費を比較した場合、不耕起播種で慣行の播種と比較してコスト低減となる6,028円を収量に換算すると25.9kgであるが、現地では60kg程度の収量差がみられる。
• 研究対象: 大豆
• 専門: 経営
• 部門: 大豆
• カテゴリ: 病害虫 機械化 規模拡大 経営管理 栽培体系 雑草 水田 大豆 超省力 低コスト 播種 不耕起栽培