根釧地域でのメドウフェスクを導入した集約放牧技術の経済評価

• 担当機関: 道立根釧農試
• 研究期間: 2003～2007
• 研究担当者: 山田輝也; 原仁; 佐藤尚親; 三枝俊哉; 西道由紀子; 高橋雅信
• 発行年度: 2007

要約

根釧地域でメドウフェスクを基幹放牧草種とした場合、チモシーに比べ確保すべき放牧地面積と年間放牧地管理経費が少なく有利である。さらに、草地を休ませない低コストな簡易追播による植生更新が適用できるため、草種の転換を図る初期段階に有効である。

• キーワード: メドウフェスク、集約放牧、放牧地管理経費、放牧モデル、根釧地域

背景・ねらい

チモシー（以下、TY）を基幹草種とした放牧地では秋の草量確保が問題となっていることから、耐寒性に比較的優れ秋の草量が多いメドウフェスク（以下、MF）の併用を前提に、放牧地管理経費を評価し、根釧地域における集約放牧モデルの策定を行う。

成果の内容・特徴

1. 放牧農家の調査では、放牧に期待する役割として、「良質低コストな自給飼料の確保」（７戸）、「乳牛の蹄病等の疾病軽減による健康維持、発情発見率の向上による繁殖性の改善」（４戸）が挙げられている。小牧区の集約放牧農家では、搾乳牛１頭あたり放牧地面積は0.32～0.44haであり、10～17の牧区数を設定しており、経産牛１頭あたり草地面積は0.89～1.49haである。（表１）
2. 搾乳牛50頭に対する放牧地について、基幹草種をMFとTYとして必要牧区数と年間草地管理経費を試算すると、MFのほうが、必要牧区数では５～７月で１牧区少なく、８～10月で３牧区少ないため、搾乳牛１頭あたり放牧地面積は0.03ha少ない。また、年間草地管理経費では321千円少ない（表２）。MFのほうが、秋の草量が多く、永続性が高いので、更新用牧区数が少なくて済むことにより、年間草地管理経費が少ない。
3. MFを放牧地の基幹草種として、サイレージ給与と育成牛への給与も考慮した草地面積を組み込み、経産牛頭数規模別の放牧モデルを策定すると、牧区数は牧草の再生能力により決まることから放牧専用地は12牧区、兼用地は２牧区が必要となり、経産牛１頭あたり草地面積は1.12ha、同年間草地管理経費は151千円となる（表３）。
4. MFを簡易追播による植生更新（２回播種）で地下茎型イネ科草優占放牧地へ導入することが可能であることから、その際の費用はMFの放牧地完全更新の半分以下となる（表４）。このように、MF簡易追播による植生更新（２回播種）は、放牧地を休ませないで低コストにできることから、特にMFを基幹草種とした放牧地へ転換を図る初期段階において有効である。

成果の活用面・留意点

1. 根釧地域でメドウフェスクを基幹放牧草種とする場合に活用する。
2. モデル作成に使用した計算シートは、根釧農試に問い合わせること。
3. 技術試験については、『道東地域におけるメドウフェスク「ハルサカエ」の放牧利用法』（平成18年度 研究成果情報 北海道農業）を参照のこと。

平成19年度北海道農業試験会議（成績会議）における課題名および区分
「根釧型集約放牧モデルの策定と経済評価」（指導参考）

• カテゴリ: 耐寒性 低コスト 乳牛 播種 繁殖性改善 放牧技術