東南アジアにおけるバイオ燃料増産による環境への窒素負荷の評価

• 研究担当者: 生態系計測研究領域 岡本勝男; 物質循環研究領域 新藤純子
• 発行年度: 2008
• 要約: 東南アジアにおいて、穀物単収の増大により得られる余剰農地にサトウキビなどを生産すると、2030年に3千万KL程度のバイオ燃料を生産することが可能です。しかしこのために投入する窒素肥料により、環境への窒素負荷は食料のみを生産する場合の1.3-1.5倍に増えると予測されます。
• 背景・ねらい: 温暖化対策の一つとしてバイオ燃料が注目されていますが、一方で食料生産との競合が問題になっています。また、バイオ燃料用作物の生産は、生態系の破壊や環境汚染の原因となることも懸念されています。ここでは、現在の農地において、必要な食料の生産に加えて、どの程度の量のバイオ燃料用作物の生産が可能であるか、そのとき、環境への窒素負荷はどう変化するのかを明らかにすることを目的としました。
• 成果の内容・特徴: 穀物の大量生産国であり、生産余力の期待できる東南アジア4カ国（インドネシア、ミャンマー、タイ、ベトナム）を対象としました。これらの4カ国の現在の穀物消費量は1.7億t、ほぼ同量を地域内で生産しています。単収は3.9t/haです。; 図１に示した手順で2030年までの、飼料も含んだ穀物必要量と穀物生産可能量を見積もり、これらから余剰農地面積を求めました。2030年の穀物需要は現在の 1.2～1.6倍となりますが、単収の増加（最大6.7t/haと予測）によって約27%の穀物栽培農地でバイオ燃料用作物の生産が可能であると見積もられました。
• カテゴリ: 肥料 温暖化対策 さとうきび