多様な担い手による農地利用を促進するための農地基盤条件

• 担当機関: 農業工学研究所
• 研究期間: 1998～1998
• 研究担当者: 原山昭彦; 松尾芳雄; 友正達美; 有田博之
• 発行年度: 1998
• 要約: 多様な担い手による農地利用を促進するための農地基盤条件を明らかにした。作業受委託、貸借等の担い手による農地の利用形態に応じて、必要となる農道、用排水、区画面積等の整備水準を明らかにし、問題がある場合の対策を整理した。
• 背景・ねらい: 農村地域では、ほ場整備等の農地基盤条件の改善と多様な担い手の育成による農地利用の促進が進められいる。しかし、従来の農地基盤整備は、主として地権者の意向に基づく整備内容であったため、個別農家の規模拡大、集落営農、受委託組織等、多様な担い手がそれぞれ必要とする農地基盤条件と合致せず、有効利用の妨げとなる場合がある。そこで担い手経営体が農作業受託や貸借を行っている地域の実態調査（８地域）等の結果に基づいて、担い手の農地選好の特徴を整理し、必要となる農地基盤条件をとりまとめた。

成果の内容・特徴

1. 農地の利用集積の必要条件となる農地基盤条件は、担い手の農地選好の特徴から、A．機械作業可否、B．機械作業効率、C．収量、D．ほ場管理効率、E．共通インフラ管理効率、の５つに整理できる（表１）。
   
2. 上記A～Eの各条件についての具体的な内容、及び必要とされる整備水準の目安は、表１ようにまとめられる。更に、整備水準に問題がある場合のハード・ソフト対策例を左側に付記した。なお、ハード対策には、耕区単位で小規模に実施可能なものや、効果に一定の限界があるもの等の多様性があるため、表１の中で記号（＊、◎○△：欄外の凡例を参照）で表示している。
   
3. 担い手が農地利用集積を行う場合に、どの農地基盤条件を重視するかは、地権者との作業分担、生産物の帰属関係によって整理できる（表２）。担い手の農地利用は、一般に機械作業受託から、次第に多くの作業を担う方向で高度化するが、それに従って、より多くの農地基盤条件を満足するよう対策が必要になる。
   

成果の活用面・留意点

1. 表１、表２を利用して、地域の農地基盤条件の整備水準と、担い手の農地利用形態の意向の整合性をチェックすることにより、農地利用集積推進のために必要なハード・ソフト対策を地域の農地・担い手の実状に即して具体的に検討することができる（図１）。
2. 留意点：表１の整備水準の閾値等は事例調査に基づいており、実際に適用する場合には、その時点及び対象地域の立地条件、担い手の意向等に応じて、適宜修正する必要がある。また、定性的な表記（最小地耐力の「作業阻害」等）は、実際に使用する機械等に応じて、定量的な基準に置き換えることが望ましい。
   

• カテゴリ: 規模拡大 経営管理