所属機関名 | 国立研究開発法人 農業・食品産業技術総合研究機構 農村工学研究部門 |
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肩書き | 上級研究員 |
氏名 | 友正 達美 |
連絡先(電話番号) | 029-838-7504 |
所在都道府県名 | 茨城県 |
見える化ID | 001127 |
URL |
http://www.naro.affrc.go.jp/nire/introduction/chart/0303/index.html |
カテゴリ | 高温対策 水管理 |
2014年度 パイプライン整備による夏季灌漑水温の上昇抑制効果
2014年度 パイプライン整備による夏季灌漑水温の上昇抑制効果,
2014年度 _x000D_ 震災で地盤沈下した農地で塩害を回避するための農業用水のモニタリング
2014年度 地盤沈下した津波被災農地の海水侵入状況の調査とその対策
2014年度 パイプライン整備による夏季灌漑水温の上昇抑制効果
2013年度 猛暑に対応した水稲作付大系が用水需要変動に及ぼす影響
2013年度 地盤沈下した津波被災農地の海水侵入対策の検討
2013年度 農業用水の水利用特性に起因する水利転用の制度的特徴-ニュージーランド南島および米国カリフォルニア州の事例に基づく考察-_x000D_
2013年度 猛暑に対応した水稲作付体系が用水需要変動に及ぼす影響
2013年度 猛暑に対応した水稲作付体系が用水需要変動に及ぼす影響
2013年度 地盤沈下した津波被災農地の海水侵入対策の検討
2012年度 宮城県を中心とした東日本大震災による水田の津波被害状況と今後の課題について
2012年度 平成23年(2011年)東北地方太平洋沖地震により地盤沈下した取水河川における農業用水の塩分濃度モニタリングの必要性
2012年度 平成23年東北地方太平洋沖地震による津波被災農地の1年経過後の除塩の進行状況
2011年度 夏季高温下における営農手法が玄米外観品質に及ぼす影響
2011年度 宮城県東南部における高気温下の出穂期以降の水環境
2011年度 平成23年(2011年)東北地方太平洋沖地震による津波被災農地の植生管理の必要性-宮城県仙台平野南部における調査から-
2011年度 平成23年(2011年)東北地方太平洋沖地震による津波被災農地における平成23年春期除塩作業の実施状況と今後の課題
2011年度 低平地水田地域における揚水機の運用管理実態とその効率化
2011年度 宮城県南東部における高気温下の出穂期以降の水温環境
2015年度 大規模地震時のため池緊急点検の効率化に資する被災リスク要因
2013年度 震災で地盤沈下した農地で塩害を回避するための農業用水のモニタリング
2012年度 弾力的な配水を可能とする調整施設の計画・設計支援手法
2011年度 高温年の玄米品質低下を抑制するための用水充足度の重要性
2011年度 現地調査を踏まえた津波被災農地の除塩における留意点
2011年度 弾力的な送水を可能とする既存ため池を活用した多目的型調整池の設計手法
2009年度 水稲の高温障害対策と両立できる用水管理の調整手法
2009年度 塩水地下水浸入がある下水処理水の利用のための塩分低下対策の検討手順
2007年度 東南アジア水田地域の互恵的な水利慣行を図示する参加型学習行動法
2005年度 洪水時における低平水田用水管理の評価
2003年度 24.米国カリフォルニア州の渇水時水移転における水の多面的役割の保全
2002年度 21.農業用水管理における水のプライシングの位置付け
2001年度 中山間地域水田における流出抑制機能の発揮条件
2000年度 稲作の全要素生産性による圃場整備の総合評価手法
1999年度 CVMの適用と受益設定による農村公園整備効果の評価手法
1998年度 多様な担い手による農地利用を促進するための農地基盤条件
1997年度 水田の圃場整備計画作成支援システム
1996年度 農地の集団的保全を目的とする土地利用計画単位「農地管理区」
1995年度 使用済みロックウ−ルの暗きょ疎水材への利用
2015-2017年 [独立行政法人日本学術振興会 科学研究費助成事業] 現場知の体系化による農業農村分野における巨大地震災害対応マニュアルの構築