セル苗直接定植・７段摘心栽培による雨よけトマト作の経営評価　愛媛農試

• 担当機関: 愛媛県農業試験場
• 研究期間: 1998～1998
• 研究担当者: 角田和利; 大野高資; 中地敏文
• 発行年度: 1998
• 要約: 中山間地域の雨よけトマト作において、セル苗直接定植と7段摘心栽培を組み合わせた栽培技術体系で、慣行栽培と同等の所得を得るためには作型を組み合わせて1.3倍の作付面積が必要であるが、年間の作業時間に差はなく、軽作業化を考慮すると経営的にみて有効な技術体系である。
• 背景・ねらい: 雨よけトマトのセル苗直接定植と7段摘心栽培技術は苗の鉢上げ作業や茎のつり下げ作業が不要となるため、省力・軽作業化が図れる技術であるが、慣行栽培に比べると単位面積当たりの収量は減少するので、慣行栽培と同等の所得を確保するためには作付面積の拡大が必要となる。; そこで、現地試験のデータをもとに、家族労働力の範囲内で収益が最大となる作型の組み合わせを求め、慣行栽培との比較により新技術体系の経営評価を行った。; なお、作型の組み合わせは、トマト単価の年次変動を考慮するため営農技術体系評価計画システムFAPS97（東北農試南石室長開発）を用いて求めるが、計算上の前提条件は以下のとおりである。; ①導入する新技術体系は雨よけトマトのセル苗直接定植技術と7段摘心栽培技術とし、営農プロセスとして普通期栽培（4月下旬移植）と晩期栽培（6月上旬移植）とする。; ②保有労働力は3名（家族）とし、1日当たりの労働可能時間は日の出から日没までの時間から生活時問（4時間）を差し引いて求めるが、10時間を上限とする。; ③トマトの市場単価は平成5年～9年の神戸市場（愛媛県産）の月別単価を用いる。

成果の内容・特徴

1. 新技術体系の10ａ当たり作業時間は、慣行栽培に比べると18～24％少ない（表１）。
2. 新技術体系では普通期を9.67ａ、晩期を21.54ａの計31.21ａ作付けた場合に最大収益となり、年間の作業時間は3,756時間、5か年の平均所得は5,182千円で、慣行栽培と差はない（表２、表３）。
3. 慣行栽培と同等の収益を得るためには1.3倍の作付面積が必要であるが、年間の作業時間には差がなく、育苗の省力や栽培管理作業の軽減が図れることを考慮すると、経営的にみて有効な栽培技術である。
   

成果の活用面・留意点

1. 中山間地域の雨よけトマト栽培地帯における新技術導入のための参考資料として利用できる。
2. 平成8年のトマト単価の低迷は外的要因のため、この年の収益性は除外して考えるべきである。
   

• カテゴリ: 育苗 経営管理 栽培技術 新技術導入 中山間地域 トマト