計量魚群探知機を用いて浮魚類の現存量指標値を推定する

• 担当機関: 独立行政法人水産総合研究センター西海区水産研究所
• 研究期間: 2001～2005
• 研究担当者: 大下誠二
• 発行年度: 2004
• 背景・ねらい: 東シナ海や対馬海峡で操業する大中型まき網などは、近年その操業隻数を減らしている。そのため、漁獲情報を用いた資源評価のみでは、減船などの影響が懸念されるため、調査船などを用いた調査によって、現存量（ある時のある海域での資源量）を推定することが求められている。計量魚群探知機は浮魚類の現存量を推定するために、日本周辺で多く使われてきたが、魚種の多い東シナ海では運用に困難があった。そのため、中層トロールと計量魚群探知機の結果を併用することで、魚種別の現存量指標値を推定することを試みた。
• 成果の内容・特徴: 調査は1997年～2004年まで実施されている。浮魚類の日周行動の観察結果から、昼間のいわし類とあじ・さば類などの魚群の形状（遊泳水深・形など）が異なることから、1）いわし類、2）あじ・さば類、3）マイクロネクトンの三つのグループに、計量魚探により面積後方散乱強度を抽出した。次いで、中層トロールの魚種別の重量割合を、先に抽出したグループ毎の面積後方散乱強度に乗じることで、魚種毎の現存量を求めた。; いわし類の現存量指標値と、この海域で漁獲された量とには正の相関が認められた。マアジの現存量指標値の経年変化は、その他の調査（たとえば稚魚調査）と同じ傾向を示しており、加入量の変化は推定できていると考えられた。

成果の活用面・留意点

1. 漁業対象種である、いわし類、あじ・さば類について資源評価の一つの結果として用いられている。
2. この調査は夏季に行われており、いわし類とあじ類については漁況予測の資料として活用されている。
3. 近年、この調査で魚探とトロール以外にも稚魚やプランクトンを採集しており、今後これらのデータが蓄積・解析されれば浮魚類の加入を推定するために重要な調査となる。
4. こうした調査は、迅速に解析され、適切に広報されることが望ましい。
5. 日本周辺では、こうした継続的な資源調査が少なく、またあったとしても適切に広報されていない。このような調査は長期間に渡って継続・広報されるべきである。