周防灘におけるトラフグ放流魚の自然再生産

• 担当機関: （独）水産総合研究センター 瀬戸内海区水産研究所
• 研究期間: 2007～2007
• 研究担当者: 片町太輔; 木村 博; 酒井治己; 酒井治己
• 発行年度: 2009
• 要約: 周防灘の山口県沿岸における産卵回帰した標識放流魚及び天然稚魚、標識放流魚の親魚である種苗生産用親魚を対象にDNA分析を行った結果、種苗生産用親魚、産卵回帰した標識放流魚、天然稚魚から構成される近縁なグループが検出された。このことから、周防灘の山口県沿岸では、トラフグ放流魚が再生産を行っている可能性が高いことが推察された。
• 背景・ねらい: これまで、トラフグの放流効果について一代再捕に基づく知見は蓄積されてきたが、放流魚の自然環境下での再生産については証明されていない。近年、周防灘の山口県沿岸では、産卵親魚群に高い割合で回帰した標識放流魚が混入していることが確認され、天然親魚群に混じって再生産を行っている可能性が想定された。本研究は、DNA分析によって、トラフグ放流魚の自然再生産について検証することを目的とした。
• 成果の内容・特徴: 試料は、2006、2007年に産卵回帰して漁獲された標識放流魚12個体、その種苗生産用親魚22個体、2006年に漁獲された天然0歳魚37個体を用いた（図1）。解析はマイクロサテライト（MS）9ローカスとミトコンドリア（mt）DNA調節領域（約600塩基）のダイレクトシーケンスにより実施した。MSに基づく近縁度を検討した結果、種苗生産用親魚、産卵回帰した標識放流魚、天然稚魚から構成される近縁なグループが検出され（図2）、グループ内の個体間ではほぼ全てのローカスでアリルを共有しており、ローカスの偏りはなかった（表1）。また、グループ内のほとんどの個体が同一のmtDNAのハプロタイプを共有していた（表1）。以上の結果から、周防灘の山口県沿岸において、トラフグ放流魚が再生産を行っている可能性が高いことが推察された。

成果の活用面・留意点

• 世代を越えた放流効果の把握が可能となる。
• 再生産を行うことにより、天然集団に遺伝的影響を与えることも想定されることから、放流種苗の遺伝的多様性の維持や種苗の海域を越えた移動の制限など放流計画への配慮が必要。