一致団結して回復させよう瀬戸内海のサワラ資源

• 担当機関: 独立行政法人水産総合研究センター屋島栽培漁業センター
• 研究期間: 2006～2010
• 研究担当者: 山崎英樹; 山本義久; 小金隆之; 中野昌次
• 発行年度: 2006
• 背景・ねらい: 瀬戸内海のサワラ漁獲量は昭和61年の6,255トンをピークに減少し，平成10年にはわずか196トンと激減したことから本種の種苗放流による資源回復の要望が高まった。このため，資源回復を目的とした大量の種苗放流を行い，特に瀬戸内海東部海域における資源添加効果を把握するとともに，資源回復予測のシミュレーションモデルの作成を目指す。また，遺伝的多様性の保全に配慮した責任ある栽培漁業のモデルとなる技術を開発する。
• 成果の内容・特徴: 平成14年放流群の混獲率は0歳魚で4.0％，1歳魚で7.6％，平成15年放流群はそれぞれ32.3％，41.6％で，天然発生量の多寡で混獲率が大きく変動すること，放流魚は漁獲加入した後は天然魚と同様な生残，移動をすることが推察された。両年はそれぞれ40mmと100mmサイズで放流を行い，放流効果の試算を行った結果，平成15年放流群の100mm放流では1歳魚までの経済効率（漁獲金額を放流までに関わる経費で除した値）は1.6（回収重量21.5ｔ，回収金額15,824千円）のプラスとなり，0歳魚と1歳魚だけで放流による経済効果が示された。現状の種苗放流を30年継続した場合でも，放流による天然魚への遺伝的影響は小さいことがシミュレーションで予測された。また，天然魚の遺伝的集団構造を解析した結果，瀬戸内海の東部と西部及び日本海若狭湾群，太平洋伊勢湾群は全体が1つの集団とみなされた。
• 成果の活用面・留意点: 1) 種苗放流による資源回復の可能性を明らかにすることができる。; ; 2) 遺伝的集団構造，放流による遺伝的影響を明らかにすることで，系群管理を踏まえた放流技術について検討できる。
• 図表1: 229862-1.pdf