岩手県におけるヒラメ資源評価

• 担当機関: 岩手県水産技術センター
• 研究期間: 2007～2010
• 研究担当者: 後藤 友明（岩手県水産技術センター）
• 発行年度: 2007
• 背景・ねらい: 岩手県におけるヒラメの漁獲量は、年変動が大きく不安定であるため、漁獲サイズ（全長）規制や種苗放流が漁獲量の増加にどの程度貢献しているかがはっきりしない。そこで、資源量を推定して加入変動要因を推定し、放流種苗の資源への添加状況を評価することにより、漁況の予測や資源管理効果の評価を行うとともに、今後の資源管理の効果を最大限引き出すことをねらいとする。
• 成果の内容・特徴: 岩手県内の魚市場に水揚げされたヒラメの年齢別漁獲尾数の推移を用いて天然・放流別の年齢別資源量を推定（コホート解析）した結果、岩手県のヒラメ資源は加入量の増減に伴って大きく変動していると推定された（図1）。漁獲加入する1歳の資源尾数を基に天然魚の加入動向を評価すると、1996、1999、2000年級群の加入が良好であった（図1）。この加入尾数と親魚量の関係を比較したところ、明瞭な親子関係は認められなかった。一方、仔稚魚の分布密度を推定した結果、1歳魚で認められた加入変動は、仔稚魚の分布密度を反映しており（図2）、本県におけるヒラメの加入動向は仔稚魚の段階でほぼ決まっているものと推定され、着底までの生残が加入変動のカギとなっていることが示唆された。放流魚については、2001年以降、回収率が高いと考えられている全長80mm以上の人工生産種苗が年間110万尾放流されているにもかかわらず、放流数に対する放流魚1歳資源尾数の割合（資源添加効率）は5%を下回る水準が続いている（図3）。放流数と資源添加効率には負の相関が認められる（図4）ことから、資源添加効率の低下要因については、種苗放流数や天然資源の加入量との関係などを検討することが必要であると考えられた。
• 成果の活用面・留意点: 1 岩手県における加入量変動をできるだけ早く評価することにより、漁況の予測等を行う。; 2 種苗の放流効果と天然資源動向を包括的に評価して適正な種苗放流事業に向けた提言を行う。
• 図表1: 229977-1.pdf