乗用管理機及び農業用ＲＣヘリコプターの導入基準

• 担当機関: 岩手県農業研究センター農産部
• 研究期間: 1998～2001
• 発行年度: 1998
• 要約: 大区画圃場における、除草・防除・追肥の各中間管理作業について、乗用管理機(M社BSA－410G)およびRCヘリコプター(Y社R-MAX)各々の一貫体系での、導入基準を明らかにした。乗用管理機における、作業可能延べ面積および導入可能延べ面積は、それぞれ181ha、65haである。同様にRCヘリコプターにおけるそれぞれの面積は585ha、179haである。
• 背景・ねらい: 岩手県においては、県中央部以南の平野部を中心に、; 50a区画以上の大区画圃場整備が進められており、; その面積は平成8年度末現在で3,137haとなっている。; この状況において大区画圃場における中間管理作業の効率化・; 省力化が求められている。しかし、; これまで岩手県においては中間管理機の導入基準についての指標は; 示されていなかった。そこで、実証結果から水田の管理一貫体系における、; 作業能率、負担面積、導入可能延べ面積など、その導入基準について明らかにした。

成果の内容・特徴

1. 乗用管理機(M社 BSA-410G)の導入基準
   乗用菅理機の作業可能延べ面積は181ha、導入可能延べ面積は65haである。
   
2. 農業用RCへリコプター(Y社 R-MAX)の導入基準
   農業用RCヘリコプターの作業可能延べ面積は585ha、導入可能延べ面積は179haで
   ある。
   

表1　乗用管理機の作業能率
表2　RCヘリコプターの作業能率
表3　作業可能面積の算定根拠
表4　導入可能延べ面積の算定根拠

成果の活用面・留意点

1. 作業能率・圃場作業量・負担面積は粒剤、液剤、
   粒状肥料など散布する資材の種類によって上下する。
   
2. 乗用管理機の導入において、圃場整備後、作付開始2～3年程度の圃場では、
   車輪等の沈下が発生する場合があるので、最低0.7MPa程度の地耐力が必要である。
   
3. 作業可能延べ面積は、利用するそれぞれの中間管理機における、
   作業毎の負担面積の累計である。導入可能延べ面積は、
   中間管理機における利用経費と委託作業経費の損益分岐面積である。
   

• カテゴリ: 肥料 病害虫 省力化 除草 水田 防除