稲作経営における作業別費用算出システム

• 担当機関: 宮城県農業センター
• 研究期間: 1996～2000
• 発行年度: 1998
• 要約: 個別及び組織経営体における自己所有機械による作業の費用を簡易に算出・試算し、市町村で定めている各作業(主要3作業等)の標準作業料金との比較ができる作業別費用算出システムを開発した。このシステムによって,農業者自身が機械更新に際しての機械の適正価格・能力の検討や作付規模の目標等の試算ができる。

背景・ねらい

稲作をめぐる情勢がますます厳しくなる状況にあるが,本県の稲作は,
なお小規模な個別完結型の経営が多い。このような稲作経営にとっては,
作業毎のコストの把握と,それらに基づく作業受委託の推進も重要である。
そこで,個別及び組織経営体における自己所有機械の費用を作業別に算出・試算し,
経営規模及び能力に照らし合わせ,
作業の受委託の有利性を検討できるシステムを構築する。

成果の内容・特徴

1. 経営体の経営規模,機械の購入価格等を入力することにより,耕起,代掻き,田植,刈取,
   乾燥,調製作業について,作業毎に費用が算出・試算され,
   その算出・試算結果と市町村の標準料金との比較値が表示される。対象となる機械は,
   トラクタ,ロータリ,水田ハロー,田植機,コンバイン,乾操機,籾摺機である。
   
2. 成果の特徴
   
   1. 入力する箇所は少ないので使用しやすく,標準料金との比較も容易である
      (図1,図2)。
      
   2. 作業毎の費用を加算することにより,利用権設定金額との比較ができる
      (図4)
      
   3. 標準料金と比較しながら,作業面積や機械の購入価格を変化させて試算することにより,
      機械購入時の参考あるいは目標にできる。また,損益分岐面積も表示しているので,
      参考になる。
      
   4. 庭先で聞き取りをしながら,パソコンを操作し,結果を表示できるので,
      手軽に農業者の支援ができる。
      

1. 成果の活用面
   
   1. 個別経営体及び組織経営体の自己所有機械の作業の費用の算出・試算ばかりでなく,
      市町村で定めている標準料金設定の際の裏付けとしても活用できる。また,
      圃場区画の大きさ別の作業料金設定にも活用できる。
      
   2. 「育苗料金算出」,「作業体系組立」の支援や農家経済から見た機械化の
      「投資限界算出」等も支援できる(図3)。
      

成果の活用面・留意点

1. 成果の活用面
   
   1. 個別経営体及び組織経営体の自己所有機械の作業の費用の算出・試算ばかりでなく,
      市町村で定めている標準料金設定の際の裏付けとしても活用できる。また,
      圃場区画の大きさ別の作業料金設定にも活用できる。
      
   2. 「育苗料金算出」,「作業体系組立」の支援や農家経済から見た機械化の
      「投資限界算出」等も支援できる(図3)。
      
2. 成果の留意点
   
   1. 表計算ソフト MS-OFFICE EXCEL(エクセル)を使用する。
      
   2. 作業機毎に修理費係数,車庫費係数が異なるので,必要に応じて変更する。
      
   3. 変動経費や労働費関係で変更が必要な場合,実態に合わせ変更し,試算する。
      

• カテゴリ: 育苗 乾燥 機械化 経営管理 コスト 水田