経営タイプ別にみた複粒播種方式による水稲直播栽培の適用条件

タイトル	経営タイプ別にみた複粒播種方式による水稲直播栽培の適用条件
担当機関	東北農業試験場
研究期間	2000～2000
研究担当者	角田　毅宮武恭一折登一隆長谷川哲哉
発行年度	2000
要約	水稲直播栽培の導入タイプとしては、規模拡大型、複合経営型、ワンマンファーム型があるが、東北農業試験場で開発中の多少労力をかけても移植並の単収がねらえる複粒播種方式による水稲直播栽培は、複合経営とワンマンファームに向いている。
背景・ねらい	東北地域では従来の大幅な省力化が可能な散播による直播栽培に代わって、多少労力はかかるが移植並の単収が期待できる条播や点播などが増えてきている。特に、東北農業試験場が開発中の複粒点播方式による水稲直播栽培では、播種精度や耐倒伏性の向上により、現地試験において3年連続して移植並の収量を得ていることから、その適用条件を経営タイプ別に検討する。
成果の内容・特徴	東北地域では直播栽培面積が急激に増加しているが、直播栽培を導入している経営タイプには、（1）移植栽培との組み合わせにより、作業ピークの緩和や一層の規模拡大をめざして直播栽培を部分的に導入する稲作規模拡大型、（2）複合部門との作業やハウス利用の作業競合回避をねらって直播栽培を導入する複合経営型、（3）育苗や移植における補助労働不足に対応するため全面積を直播に切り換えるワンマンファーム型がある（表1）。　　秋田県太田の現地実証試験の結果では、（1）直播作業は移植より2週間も早く開始できるが、収穫乾燥作業は同時期となるため作業競合が発生する（表2）。（2）育苗と田植えにおける組作業の解消によって春作業の大幅な省力化を果たした（表3）。　　以上の結果から、経営タイプ別に見た複粒播種方式による水稲直播栽培は、複合経営や補助作業を中心とした労働節約を重視するワンマンファームに関しては適用条件を満たしつつある。ただし、直播労働と移植労働では秋作業に競合があり、稲作規模拡大をめざすタイプへの適用に関しては、より省力的な技術が必要である。
成果の活用面・留意点	10a当たりコストに関しては、育苗ハウスへの投資と労働費の削減効果が大きく、育苗資材や肥料費も節約される。ただし、農家では酸素供給剤が必要なため物材費の節約が小さい。
図表1
図表2
図表3
カテゴリ	肥料育苗乾燥規模拡大経営管理コスト直播栽培省力化水稲播種春作