借地・作業受託を含む稲作経営の診断と改善計画

• 担当機関: 秋田県農業試験場
• 研究期間: 1986～1990
• 発行年度: 1990

成果の内容・特徴

1. 技術・情報の内容及び特徴
   「借地作業受託を含む稲作経営の診断と改善計画」は、稲作経営調査に基づくデータを
   利用し、固定費や見積もり費を自作地・借地・部分作業受託に配分してそれぞれの
   費用及び、利益を計算する手法である。
   
   1. 使用機種、ソフト：この診断法は、PC9800シリーズのパソコンと表計算ソフト
      「ロータス1.2.3」の使用による。
      
   2. データの整備：稲作経営調査により、次のデータを整理する。(1)自作地、借地、
      部分作業受託別(以下「形態別」)面積。(2)「形態別」10a当り粗収益(稲作粗収益、
      作業受託料金)。(3)「形態別」10a当り流動費。(4)農機具、建物の導入年次・金額と
      作業別負担割合。(5)10a当り労働時間(家族、雇用)及び賃金、地価
      (表1)。
      
   3. 診断結果及び経営改善計画：診断結果は、「形態別」に費用内訳、所得、利潤等の
      利益が、10a当りと経営全体の数値として表示される。費用及び利益は、結果を
      多角的に活用するために数種類で表されるが、その概念は
      表2のとうりである。次に、規模拡大や機械装備の
      近代化などの経営改善による修正データを入力し、再計算すれば改善後の試算値が
      得られる。
      
   4. 借地、作業受託による規模拡大農家の利用事例：自作地420aに育苗から乾燥調製の
      部分作業を各33a受託するT農家の10a当り所得(表2の所得I)は、自作地で110千円、育苗が7千円、耕起代かきが1千円などである。次に、
      田植え機を歩行型から乗用型に更新し、借地と春作業中心の部分作業受託拡大を
      想定し、再計算する。その結果、10a当り所得は、自作地が117千円、育苗8千円等に
      増加し、経営全体では4,682千円から5,978千円に拡大が期待できる
      (表3)。
      
2. 技術・情報の適用効果
   自作地・借地の経済性を比較検討できる外、部分作業受託についても経済性を正確に
   計算できる。規模拡大や装備の近代化を図る場合、事前に経済的な見とうし(成果)を
   試算できる。
   
3. 適用の範囲
   県内一円
   
4. 普及指導上の留意点
   事前の経営調査、データ整理を正確に行う必要がある。データの入力は容易であるが、
   その後のパソコン操作がやや複雑である。
   

• カテゴリ: 育苗 乾燥 規模拡大 経営管理 春作