汎用型飼料収穫機のコントラクタ等への導入の目安となる負担面積

• 担当機関: （独）農業・食品産業技術総合研究機構 生物系特定産業技術研究支援センター
• 研究期間: 2008～2008
• 研究担当者: 志藤博克; 橘 保宏; 川出哲生; （株）タカキタ; ヤンマー（株）
• 発行年度: 2009
• 要約: 汎用型飼料収穫機と自走式ベールラッパでトウモロコシ、飼料イネ、飼料ムギを収穫調製する場合、一日あたりの作業可能面積が0.97～1.85haの条件下では、収穫調製費が作業受託料の想定額30,000円/10aを超えないための負担面積は、合計で29.3ha以上となる。
• キーワード: 汎用型飼料収穫機、コントラクタ、収穫調製費、受託作業料、負担面積
• 背景・ねらい: 多様な飼料作物を収穫アタッチメントの交換により1台で収穫・細断・ロール成形できる汎用型飼料収穫機は、水田での飼料作が多い府県のコントラクタ向けに開発され、2009年から普及している。今後一層の普及を図るためには、汎用型飼料収穫機（図1）と自走式ベールラッパによる作業体系（以下、開発機体系）にかかる収穫調製費と受託作業料の関係から導入の目安となる負担面積を示す必要がある。そこで、平地、中山間地、転換畑、転作水田等多様な条件で稼働する栃木、千葉、長野、岡山、広島、福岡、宮崎のコントラクタにおいて現地実証試験を行い、得られたデータを基に、開発機体系の10aあたりの収穫調製費を求め、これが受託作業料単価を超えないために必要な負担面積を試算する。

成果の内容・特徴

1. 現地実証試験で得た変動費の平均値に固定費と機械運搬費を加えて収穫調製費を求め、想定される受託作業料との関係から、コントラクタが開発機体系を導入する際に目安となる負担面積を試算した例である。対象作物は、筆者らが実施したアンケート調査でコントラクタから要望が多かったトウモロコシ、飼料イネ、飼料ムギである。
2. 試算の前提条件となる、各作物における圃場一筆あたりの面積、開発機体系の一日あたり作業可能面積、乾物収量の平均値は、現地実証試験の結果から表1のとおりとなる。また、各作物の開発機体系にかかる変動費（資材費、動力光熱費、労働費）の平均値は、現地実証試験の結果から表2のとおりとなる。さらに、各作物の開発機体系にかかる固定費は、減価償却費と修繕費（機体価格の4％と設定）の和に、開発機体系の各作物への利用率（現地の実態を鑑みてトウモロコシと飼料イネを40％、飼料ムギを20％と設定）を乗じ、負担面積で除して求めている。機械運搬費は、中古8tトラックと2tトラックで片道10kmとした場合の減価償却費と変動費から10aあたりの値を求めている。
3. 収穫調製費は負担面積に反比例し、負担面積が大きくなるに連れて下降する（図2）。現行の府県コントラクタの料金を参考に受託作業料を30,000円/10aと想定した場合、各作物の収穫調製費がこれを上回らないために必要な負担面積は、トウモロコシで10.8ha以上、飼料イネで12.4ha以上、飼料ムギで6.1ha以上、合計29.3ha以上と試算される。

成果の活用面・留意点

1. 作業時期が重複しないよう対象作物や品種を選択するなどして負担面積を増やせば、収穫調製費のさらなる圧縮が期待できる。
2. 導入予定の地域における圃場一筆あたりの平均面積や開発機体系の一日あたり作業可能面積が本情報より小さい場合、あるいは、受託作業料が本情報よりも安い場合は、目安となる負担面積は本情報より大きくなる。

• カテゴリ: 収穫機 飼料作物 水田 中山間地域 とうもろこし 品種