タイトル | 北海道畑作経営へのイアコーン生産の経済的導入条件 |
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担当機関 | (国研)農業・食品産業技術総合研究機構 北海道農業研究センター |
研究期間 | 2016~2018 |
研究担当者 |
:久保田哲史 大下友子 青木康浩 根本英子 竹内重吉 |
発行年度 | 2018 |
要約 | イアコーンは、経営面積62.5haの北海道畑作経営の輪作体系を前提とした営農モデル試算によると、10a当たり利益(償却費差引前)が16.8千円以上の場合に小麦やてんさい、大豆、小豆の一部に替わって9.5ha~24.6ha導入される。 |
キーワード | イアコーン、北海道畑作経営、経済的導入条件、線型計画法、営農モデル試算 |
背景・ねらい | 輸入飼料価格の変動による畜産経営の収益の不安定性を緩和するため、畜産経営における飼料自給率の向上が喫緊の課題となっている。とくに粗飼料に比較して濃厚飼料の自給率は低く、国内での生産利用体制の構築が求められている。また、畑作経営では経営規模拡大を進める中で省力的な作物の導入が求められている。こうした中で、北海道を中心に濃厚飼料であるイアコーンを畑作経営で生産し畜産経営に供給する耕畜連携の取り組みが広がりつつある。そこで、北海道畑作経営におけるイアコーンの生産費を現地実証試験に基づき算出し、線型計画法を用いた営農モデル分析を通じてイアコーンの北海道畑作経営への経済的な導入条件を明らかにする。 |
成果の内容・特徴 |
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成果の活用面・留意点 |
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研究内容 | http://www.naro.affrc.go.jp/project/results/4th_laboratory/harc/2018/harc18_s05.html |
カテゴリ | 規模拡大 経営管理 小麦 コントラクター 大豆 てんさい 輪作 輪作体系 |