土壌改良資材の施用を基本としたイネ稲こうじ病の総合防除技術

• 担当機関: （国）農業・食品産業技術総合研究機構 中央農業研究センター
• 研究期間: 2016～2020
• 研究担当者: 芦澤武人
• 発行年度: 2020
• 要約: イネ稲こうじ病の発生リスクや耕種概要を総合的に判断した防除計画の作成から、土壌改良資材と薬剤散布適期連絡システムの利用方法、収穫後の病粒除去までの一連の技術体系を作成した。生産者や普及指導機関の職員が防除技術を導入する際に活用できる。
• キーワード: イネ稲こうじ病、土壌改良資材、アプリケーション、粗選機、メッシュ農業気象データ
• 背景・ねらい: イネ稲こうじ病の病粒が、種子に混入するとクレームによる返品が生じる。また、病粒片が玄米に混入したり厚壁胞子により玄米が着色すると、農産物検査で規格外になるなどの問題が生じている。しかし、被害リスクの評価や防除の目標を事前に設定して、本病の被害を総合的に防除する技術はなかった。そこで、防除計画の作成や土壌改良資材と薬剤散布適期連絡システムを組み合わせる防除技術に加えて、田畑輪換による伝染源量の低減技術の選択や収穫後の種子に混入した病粒を除去する技術等の体系を構築する。
• 成果の内容・特徴: 1.本技術は、発生量の聞き取り調査や定量結果から土壌菌量を推定して防除計画を作成し、田畑輪換や土壌改良資材の利用などを適用する体系を総合的に取りまとめたものである(図1)。技術の構成は、① 発生量の評価と防除計画の作成、② 土壌改良資材の転炉スラグ系資材もしくは生石灰の施用方法と、1km-メッシュ農業気象データ版イネ稲こうじ病の薬剤散布適期連絡システムでの登録方法から薬剤散布までの技術情報、③ 発生量の評価方法と粗選機等による種子中の病粒除去技術等である(図2)。薬剤散布適期連絡システムは、パソコン版、スマートフォン版とその簡易版のアプリケーションの提供が可能である(図3)。 ; 2.防除計画の作成は、発生量の聞き取り調査により発生リスクを評価し、品種抵抗性の違い、施肥水準、圃場の立地、資材の散布機の有無や資材費、田畑輪換の可能性等を総合的に判断する。防除が必要と判断した場合は、土壌改良資材の土壌混和と薬剤散布適期連絡システムを用いた体系を基本に実施する。収穫前に達観による発生量を評価し、粗選機による病粒除去の必要性を判断する。 ; 3.システムやアプリの利用方法は本技術体系を記載した標準作業手順書を参照する。全国での現地実証の試験事例は、本システムのウェブサイトで閲覧できる。
• 成果の活用面・留意点: 1.普及対象:水稲生産者、営農指導員、普及指導機関、J A ; 2.普及予定地域・普及予定面積・普及台数等:北海道を除く全国の圃場、10,000ha(採種圃100ha) ; 3.その他:抵抗性が弱い品種では、防除効果が十分に得られないことがある。転炉スラグは地域により価格が大きく異なる。
• 研究内容: https://www.naro.go.jp/project/results/4th_laboratory/carc/2020/20_071.html
• カテゴリ: 稲こうじ病 水稲 施肥 総合防除技術 抵抗性 土壌改良 品種 防除 薬剤