寒冷地の畑・野菜作における省資源・環境保全型生産技術体系の開発

• 課題番号: 2011017566
• 研究機関名: 農業・食品産業技術総合研究機構
• 研究分担: （独）農業・食品産業技術総合研究機構,東北研,環境保全型農業
• 協力分担関係: 岩手県; 福島県農業総合センター; 農環研
• 研究期間: 2011-2015
• 年度: 2011
• 摘要: カバークロップや地域の有機質資材の利用、田畑輪換に関しては、化学肥料・農薬の50%削減リビングマルチダイズ栽培体系を岩手県内の２箇所の農家圃場（奥州市；沖積土・田畑輪換、二戸市；沖積土）で試行し、リビングマルチ栽培におけるダイズの収量は、病害虫の少ない二戸市では約2割増収、奥州市では莢数減やフタスジヒメハムシ等による被害粒の増加により約2割減収することを確認した。また、斑点米の原因となるアカヒゲホソミドリカスミカメが圃場内で認められたが、近隣の水田への被害は軽微であった。害虫の発生密度が高い場合には対策が必要となることを確認した。 定植前施肥、耐病性台木の利用等に関しては、a)ネギ栽培における定植前リン酸苗施用は、定植が低温期の作型（夏どり）で効果が高く、初期生育の促進により収量の低下を回避でき、収穫の前進化とPK減肥による化学肥料全施用量の50%削減が可能であるが、Nの大幅削減（50%）は収量の低下を招くことを示した。b)スイートコーン－キャベツの輪作体系（3年目）において、PK施用量を1/4程度まで削減しても定植前リン酸苗施用によって両作物の収量が確保され、減肥栽培を3年間継続しても収量が低下しないことを明らかにした。また、定植前に施用するリン酸は市販肥料でも代替可能であることを確認した。c)キュウリのホモプシス根腐病について、台木の耐病性の違いにより蒸散速度と吸水量が異なる傾向を認め、台木の吸水量が耐病性の指標となる可能性を示した。また、トマトのかいよう病の発生予察調査実施基準策定に向けて、萎凋症状に基づいた発病調査が有効であることを明らかにした。 省化学資材・環境保全と生産性を両立させる栽培体系の開発に関しては、a)環境保全機能の評価に取り組み、リビングマルチ体系では慣行体系に比較してエネルギー消費についてはやや少ないが、単位生産量当たりの温室効果ガス排出については、ダイズの生育量が劣ったことからやや多いと試算した。また、くずダイズを緑肥として用いる無化学肥料コムギ栽培体系では、慣行栽培並の収量が確保され、温室効果ガスの排出は減少することを確認した。b)生産現場における栽培体系の広域モニタリングに向け、大規模経営体の圃場群を対象として、簡易空撮装置を用いて高度180mの俯瞰撮影を試み、約36ha、80筆程度の圃場におけるコムギの生育を同時に把握可能であることを確認した。 このほか、震災対応に関しては、a)夏作野菜15品目44品種について放射性セシウムの移行係数を明らかにした。b)ヒマワリ等による放射性セシウムの吸収能力を圃場試験により評価するとともに、その栽培体系を検討した。c)土壌に麦稈をすきこむことによって、放射性セシウムの作物への移行は増加しないことをポット試験により明らかにした。
• カテゴリ: 病害虫 肥料 土づくり 有機栽培 有機農業 害虫 キャベツ きゅうり 栽培技術 栽培体系 水田 施肥 台木 大規模経営 大豆 トマト ねぎ 根腐病 農薬 斑点米 ひまわり 品種 モニタリング 輪作体系