そば育種における4倍体を利用した隔離採種法

• 担当機関: 北海道農業試験場
• 研究期間: 1996～1997
• 研究担当者: 我妻正迪; 船附秀行; 船附稚子
• 発行年度: 1999
• 要約: 4倍体のそばを隔離帯として2倍体の系統間に栽植すると、虫媒による2倍体系統間の交雑を抑制でき、地理的隔離や隔離網に頼らない隔離採種が可能となる。
• 背景・ねらい: そばは虫媒性の他殖性作物であるため、複数の系統を近接させ栽培すると、容易に系統間で交雑がおこる。しかしながら、2倍体そば系統間に4倍体そばを栽植すると、2倍体個体と4倍体個体の間の交雑がおこらないので、各々の2倍体系統を遺伝的に隔離することができる。この性質を利用した新規の隔離採種法について、現行の隔離法（隔離網室法や隔離圃場法）での対応が困難な，初中期世代の系統の増殖・選抜における有効性を検討した。

成果の内容・特徴

1. 当隔離法においては，増殖を目的とする2倍体系統のプロット間に，隔離帯として4倍体系統を栽植する（図1）。
   
2. 隔離帯の幅が7.2m（60cm畦幅×12畦）でプロット面積25.2㎡（60cm畦幅×7畦×6m）の場合，用いる品種や試験年次による多少の変動はあるが，混淆率（他の系統の花粉により交雑し形成した種子の比率）は1～2％である（表1）。この程度の混淆は，イネやムギ等の自殖性作物でも報告されており，初中期世代のそば系統の増殖・選抜で許容される水準にあると考えられる。
   
3. 試験圃場内で通常に近い栽培条件で各形質の評価ができるため，系統間の比較や系統内の個体選抜の精度が高い（表2）。
   
4. 特に必要な資材等はなく，経済性に優れる（表2）。
   
5. 1プロット内に扱える個体数，面積あたりに栽培できる系統数とも比較的多い（表2）。具体的には，1プロットあたり1,000個体程度として20系統を増殖するのに，隔離圃場を用いる場合約12,000haに散在させるが，当隔離法では40aの圃場で対応できる。
   
6. 隔離効果は，隔離網室法，隔離圃場法より低いが，ヒルプロット法（当隔離法と同様の設計で，隔離帯に4倍体を栽植しない）より高い（表2）。
   

成果の活用面・留意点

1. 当隔離法は初中期世代のそば系統の増殖・選抜に利用でき，そば育種の効率化を可能にする。
   
2. 厳密な隔離は不可能なため，必要に応じ後代において異株抜きを行う。
   
3. 隔離帯とする4倍体系統の開花期間に，2倍体系統の開花期間が含まれる必要がある。
   

• カテゴリ: 育種 栽培条件 そば 品種