畑地から発生する亜酸化窒素（N2O）の軽減指針

• 担当機関: 北海道立中央農業試験場
• 研究期間: 1999～1999
• 研究担当者: 佐藤龍夫; 大橋優二
• 発行年度: 1999
• 要約: 畑地からの亜酸化窒素発生量は、施肥管理において堆肥の配合割合を高めること、窒素減肥や緩効性窒素肥料の利用、肥料と有機物の施用位置を離すこと、作物残渣を作土深層にすき込まないことにより軽減が可能である。
• 背景・ねらい: 温室効果ガスである亜酸化窒素の畑地からの発生は、窒素を主とする肥培管理に大きく影響されるといわれている。そこで、窒素肥料と有機物の配合割合、減肥や緩効性肥料を利用した窒素管理、さらに収穫後の作物残渣の処理法による亜酸化窒素発生量の軽減指針を策定する。

成果の内容・特徴

1. 有機物（牛糞麦稈堆肥、魚粕）と肥料の配合割合を変えて施用する場合、堆肥では、その配合割合が高くなると亜酸化窒素発生量は硫安単独より減少する。一方、魚粕単独施用の亜酸化窒素発生量は大きく増加するが、魚粕の配合割合が低いと亜酸化窒素発生量は減少する（表1）。
   
2. 緩効性窒素肥料（40日タイプ）の利用や窒素減肥によって、亜酸化窒素発生量は施肥標準処理より減少する（表1）。
   
3. 肥料と堆肥を施用する場合、両者の施用位置を離した方が、肥料と堆肥を同位置で混和（混合型）するよりも亜酸化窒素発生量は減少する（表1）。
   
4. 作物残渣を畑地にすき込むと亜酸化窒素発生量は大きく増加する。また、残渣のすき込み位置を作土深層から作土表面に浅くすると亜酸化窒素発生量は減少する（表1）。
   
5. 以上の結果より、畑地から発生する亜酸化窒素の軽減指針を表2に示す。なお、堆肥の施用量は施用基準である2～3t/10aを順守し、魚粕施用量は硫安単独の亜酸化窒素発生量を超えないことを目標に100kg/10a以下とする。
   

• 成果の活用面・留意点: 地球環境の大気保全に関する様々な施策を農業サイドで検討する際、畑地から発生する亜酸化窒素の軽減指針として活用する。; 平成11年度北海道農業試験会議成績会議における課題名及び区分; 課題名：環境保全からみた普通畑における亜酸化窒素（N₂O）発生量の軽減対策（指導参考）
• カテゴリ: 肥料 施肥 肥培管理