共同共販型経営におけるレール走行式茶園管理装置導入の効果

• 担当機関: 岐阜県農業総合研究センター
• 研究期間: 1995～1995
• 発行年度: 1995
• 要約: レール走行式茶園管理装置は可搬型と比較して作業能率が高く、作業精度が向上し軽労働化を図ることができる。本機を導入した機械化栽培体系は1人作業が可能なことにより経営規模が拡大でき、所得の向上が期待できる。
• 背景・ねらい: 傾斜地茶園における管理作業は平坦地に比較して重労働であり、かつ多くの管理作業は組作業が必要なため、労働力の確保が困難になりつつある。; そこで、山間傾斜地茶園におけるレール走行式管理装置を利用した管理作業の作業性等から機械化の効果を明らかにするとともに、機械化に適した茶園の条件等を検討する。

成果の内容・特徴

1. レール走行式管理装置（半うね型）は可搬型と比較して10a当たり延べ作業時間はおおむね短縮される（表1）。
   摘採作業の精度は高く、摘採芽の揃いは可搬型に比較して良く、木茎の混入はない（表2）。
   レール走行式管理装置により摘採し製造した荒茶の市場価格は可搬型のものより25%程度高い（表3）。
   
2. 整枝、摘採、更新作業時の心拍数は可搬型より少なく推移し、作業強度軽減効果が高い（図1）。
   
3. 縦うね茶園の導入限界傾斜度は11度程度である。作業能率は横うね茶園が縦うね茶園よりやや優れる傾向である。摘採作業から判断した適切なうねの長さは、10a当たり生葉収量300kgの茶園の場合は60m程度、同500kgで40m程度、同700kgで30m程度である（表4）。
   
4. レール走行式管理装置による機械化栽培体系は、1人作業が可能で規模拡大ができる。
   
5. 共同共販方式の生産組織に属する個別農家の機械化体系による経営モデルは、家族労働力（3人）で機械1セットで経営可能な面積が軌条10a、可搬型250aと試算され、規模拡大による所得増が見込まれる（表5）。
   

成果の活用面・留意点

1. 生産組織を対象にした機械化栽培体系の導入を進めるうえで活用できる。
   
2. 茶園面積の充分な確保、生葉受け入れの適正化（製造を別に行う）、茶園の基盤整備等を図ること等が必要である。
   

• カテゴリ: 機械化 機械化体系 規模拡大 経営管理 経営モデル 傾斜地 栽培体系 茶