産直取引の類型化と販売金額に及ぼす要因の解明

• 担当機関: 東京都農業試験場
• 研究期間: 1999～1999
• 発行年度: 1999
• 要約: 4都県（東京、神奈川、静岡、山梨）の産直取引を数量化3類により類型化した結果、生活協同組合、消費者グループ、スーパーの3対応型に分類された。販売金額に及ぼす要因は数量化1類の結果、売上第1位の品目の金額、産直取引の開始年、消費者との交流（即売会）であった。
• 背景・ねらい: 産直取引を中心とする地域流通の促進が強く求められているところであるが、その特性解明が不十分であるため、4都県（東京、神奈川、静岡、山梨）の産直取引の類型化と販売金額に及ぼす要因を解明する。

成果の内容・特徴

1. 検討した項目数は68、独立性の検定数は2,278、類型化のデータ数は85であり、要因は取引先の形態、作付計画・調整、消費者との交流（勉強会）の3要因である。数量化3類の結果、3軸までの累積寄与率は0.913である（表1）。ここでは、1軸を計画的産消促進軸、2軸を開放的交流促進軸と名付ける。
   
2. 図1は1軸と2軸上にサンプルスコアーをプロットした図である。図1をサンプル番号からみると、1軸の0以上にあるのは生活協同組合対応型、2軸の0.7から 2.7を中心に消費者グループ対応型、1軸の-0.7以下から2軸の 0.6以下にあるのはスーパー対応型である。また、図上の位置を見ると、生活協同組合対応型は消費者グループ対応型に近く、スーパー対応型とは離れているという特徴がみられる。
   
3. 産直取引の販売金額に影響を及ぼす要因を数量化1類で解析した結果、要因は取引の代表品目である売上第1位の品目の金額、生活協同組合等の運動および産直取引の経験年数と関係する産直取引の開始年、消費者との交流（即売会）であった（表2）。売上第1位の品目の金額では 1,000～ 3,000万円と 3,000万円以上が販売金額を上げる方向に作用していた。産直取引の開始年では、1975年から1980年、消費者との交流では、即売会の実施が販売金額を上げる方向に作用していた。
   

成果の活用面・留意点

1. 産直取引の開始および販売金額の増加に利用できる。
   
2. 販売金額の増加は相手先の要望に応えた産直取引であることが前提条件である。