整数計画法を用いた作付け計画作成支援プログラム

• 担当機関: 長野県農業総合試験場
• 研究期間: 2000～2002
• 発行年度: 2000
• 要約: 整数計画法を用いた作付け計画を作成することは所得向上や労力配分の点で有効であるが、この場合に必要となる単体表の作成は専門知識を必要とする。整数計画法利用の簡易化を図るため、表計算ソフトへの入力内容から単体表を自動作成し、計算結果の表示ができるプログラムを作成した。
• 背景・ねらい: 整数計画法を用いた作付け計画を作成することは所得向上や労力配分の点で有効であるが、この場合に必要となる単体表の作成は専門知識を必要とする。数理計画法利用の簡易化を図るため、表計算ソフトへの入力内容から単体表を自動作成し、計算結果の表示ができるプログラムを作成した。

成果の内容・特徴

1. このプログラムは現状の作業時間や所得を示すとともに労働力、土地等の制約要素を超えない範囲で最も所得が大きくなると予想される作付け体系の自動計算が可能である。
   
2. このプログラムは農研センターで開発された数理計画法計算ソフト「XLP」（大石亘氏作成）の整数計画法の計算機能を活用している。計算において採用されたプロセス（設定した品目・品種・作型・栽培様式等）に関係する施設・機械の減価償却費のみを計上するため、新技術の導入時に発生する減価償却費の増加分を考慮した計算が可能である。
   
3. このプログラムは水稲用（水稲及び他の土地利用型作物対応）と露地野菜用があり、作業体系に合わせた入力体系をとっている。（図1、図2）。利用に当たっては経営概況として労働力、労賃、耕地面積等、またプロセス別に作業内容・作業期間・作業時間、機械・施設の減価償却費及び作業可能面積、変動費、収量、販売単価等の入力必要である。
   
4. プロセス別の作業時間については各作業の作業時間及び作業可能期間から自動的に旬別の作業時間が計算され、単体表の計算式に反映される。また、他の設定条件も同様に単体表に反映されるため、設定条件を変更したシュミレーションが容易である。
   
5. 単体表には制約要素として耕地面積、のべ作業時間、オペレータ作業時間、機械・施設減価償却費及び作業可能面積、作業内容別1日当たり最大作業可能面積、競合する作業の最大作業可能面積、転作率等を組み込んでいる。（図3、制約式の追加は不可）。
   
6. 主な表示項目は整数計算法による計算結果と現状作付けを比較した総所得、プロセス別作付け面積（図4）、旬別労働時間（図4）の表及びグラフである。
   

成果の活用面・留意点

1. 本プログラム（配布方法は検討中）の利用に当たっては数理計画法計算ソフトのXLP及び表計算ソフトのExcel（97または2000）が別に必要である。
   

• カテゴリ: 経営管理 品種