地理情報システムを用いた大豆の土地生産力評価

タイトル 地理情報システムを用いた大豆の土地生産力評価
担当機関 北海道農業試験場
研究期間 1988~1994
研究担当者
発行年度 1994
要約 本評価手法は、地理情報システムを用い、自然立地条件から推定した収量より計算される収量性と収量安定性の2つを評価基準として大豆の土地生産力を評価できる。またその評価図を出力できる。
キーワード 地理情報システム、自然立地条件、収量性、収量安定性、大豆の土地生産力、評価図
背景・ねらい 生産性向上、土地資源の有効利用のためには、気象、土壌、地形など自然立地条件に基づいた作物の土地生産力を評価することは重要である。しかし、精度の良いデータや高度な演算処理能力を必要とするため、これまで、この様な評価はあまり行われなかった。近年、観測データの整備や情報処理機器の発達によって自然条件と土地生産力の関係を解析することが可能になってきた。そこで、自然条件や収量のデータが揃っている十勝地域の大豆を対象に、土地生産力評価用の地理情報システムおよびそれを用いた土地生産力評価手法を開発した。
成果の内容・特徴
  1. 大豆の土地生産力評価手法(図1)
    1. パーソナルコンピュータで作動する本地理情報システムは、データ管理、統計解析、およびメッシュオーバーレイの3つのサブシステムより構成される。
    2. 対象とする年次の大豆の収量データ、および自然立地条件として収量調査地点の土壌データ、対象年次の気象データ、地形データを入力する。同時に土壌図、積算気温、積算降水量、積算日照時間、標高のデータをメッシュデータとして準備する。
    3. 入力・蓄積した自然立地条件を要因項目に、大豆の収量を外的基準に、数量化Ⅱ類による統計解析を行い、収量推定式を作成する。さらに、推定式の精度向上のため相関性の低い要因項目を除外する。
    4. 対象とする各年次ごとに上記作業を行い、得られた推定式より各メッシュでの大豆の収量を計算する。得られた推定収量より対象期間内の収量性と収量安定性を計算し、この2つの総合特性によって土地生産力を評価する(表1)。
  2. 評価手法の検証
    十勝支庁管内池田町と鹿追町を対象に、昭和59年から昭和61年の各データを用いて本評価法の検証を行った。推定式の寄与率は0.6~0.8の範囲であり、収量性やその年次変動をよく再現していた。同時に土地生産力評価図を250mメッシュで作成した(表2、図2)。
成果の活用面・留意点 本研究の評価手法は他地域、他作物にも適用できる。ただし、精度の高い収量推定式を得るには、データの質・量の確保、地域や作物に応じた要因項目の抽出が必要である。また、本手法は病害虫に対する立地条件を考慮していない。
図表1 225112-1.gif
図表2 225112-2.gif
図表3 225112-3.gif
図表4 225112-4.gif
図表5 225112-5.png
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図表7 225112-7.png
図表8 225112-8.png
カテゴリ 害虫 大豆 データ管理 評価基準 評価法

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