生育阻害要因を考慮した日本の水稲生産の温暖化に対するぜい弱性の評価

タイトル	生育阻害要因を考慮した日本の水稲生産の温暖化に対するぜい弱性の評価
担当機関	（独）農業環境技術研究所
研究期間	2001～2001
研究担当者	井上聡横沢正幸後藤慎吉山村光司守屋成一(現西森基貴石郷岡康史中央農研) 鳥谷均田中幸一
発行年度	2001
要約	気象要素のほか，水資源や害虫などの生育阻害要因を考慮して，温暖化に対する日本の水稲生産のぜい弱性を評価した。その結果，温暖化時には北陸地方が気象，水資源および害虫の全要因に対してぜい弱と推定され，次いで東北日本海側地域および南関東地域もぜい弱であると考えられる。
背景・ねらい	地球温暖化が日本の水稲生産におよぼす影響については，単に登熟期の高温による生産量の増減を評価するだけでは不十分であり，病害虫の発生や農業用水資源の不足などの要因についても対象とする必要がある。ここでは，大気中の二酸化炭素濃度が現状の約2倍となり，日本付近の地上気温が約2℃上昇するとされる2060年代における生産量，害虫の世代交代速度および降積雪量の変化を10kmメッシュ単位で推定し，温暖化によって水稲生産が負の影響を受ける可能性のある地域，すなわちぜい弱な地域を検出する。
成果の内容・特徴	登熟期の気温を変数とする回帰推定式を用いて，最大収量が期待される適温値を推定し，温暖化時の収量を見積もった。その結果，北陸，南関東および九州北部では，現在の気候条件においても，適温値より高温の条件で栽培されているため，温暖化による高温ストレスの影響を受けやすいことが示された(図1)。温暖化時の気温の変化から降積雪量の変化量を推定すると，東北～北陸の日本海側では，降雪量が約15%が減少し(図2)，また融雪時期も現在より早まる。このため，これらの地域では水稲の代かき・田植え期に河川水量が減少し，農業用水が不足する可能性が高くなると考えられる。有効積算温度則を用いてヒメトビウンカの発育速度を推定した結果，温暖化時には発育速度が速まって世代数が増え，イネ縞葉枯病の多発危険地域が，東北～北陸および関東南部にまで広がるものと予測される(図3)。以上の結果を総合すると温暖化時には，北陸地方において，気象，水資源，害虫の全要因の変化が水稲生産に負の影響をおよぼす，すなわちぜい弱であると推定される。次にぜい弱な地域は，東北日本海側地域(水資源と害虫要因の変化にぜい弱)および南関東地域(気象と害虫要因の変化にぜい弱)と考えられる。
成果の活用面・留意点	品種や土壌の違い，作付体系の変更などの要因は考慮していない。
図表1
図表2
図表3
カテゴリ	害虫縞葉枯病水稲ヒメトビウンカ品種