日本の稲作における環境保全型技術革新と持続的成長

• 担当機関: 農業総合研究所
• 研究期間: 2000～2001
• 発行年度: 2000
• 要約: 生的成長モデルを農業の技術変化の問題に応用し，日本の稲作の例を用いて実証分析を行った。その結果，肥料の増加を伴う技術進歩から生産物の品質向上を伴う技術進歩へと移行したために，施肥量を削減しながら成長を維持していることを明らかにした。
• 背景・ねらい: 近年，肥料等環境に負荷を与える資材の使用を抑えた環境保全型農業の技術開発が注目されるようになった．一方で，環境と成長との間にはトレードオフの関係があるため，環境保全型技術革新は持続的な成長を妨げるという指摘もある．本研究では，内生的成長モデルを農業の技術革新の問題に応用し，戦後の稲作の例を用いて実証分析を行う．

成果の内容・特徴

1. 日本の稲作においては，高度成長期には環境負荷の増大を伴う技術進歩をするが，やがて環境保全型に変わるという環境クズネッツ曲線（EKC）の傾向がみられる（図１）．規模別稲作データにより一般化レオンティフ（GL)費用関数を固定効果モデルを用いて推計した結果，1980年代後半にEKCが下降段階へ入ったことが認められる（表１）．
   
2. 米市場は近年，品種間の競争と盛衰を通じて品質の高い米へシフトするようになった（図２）．生産物の品質向上を伴う技術進歩は，肥料投入による収量の上昇が行き詰まるにつれて起こった（図３）．成長論でいう資本増加を伴う技術進歩（AKモデル）から，品質競争を伴う技術進歩へと移行したことが推測される．
   
3. 80年代始めまでに肥料投入の増加を伴う技術変化がほぼ終わり，その後，環境保全型技術を導入しながらも，成長を維持していると考えられる．
   

• 成果の活用面・留意点: 本研究の実証分析は，わが国の稲作における肥料投入の問題に焦点を絞っているが，環境保全型技術の形態は，作物や地域により多様であることに留意する必要がある．
• カテゴリ: 肥料 施肥 品種