漁業情報リアルタイム提供システムの開発-2

• 担当機関: 石川県水産総合センター
• 研究期間: 2006～2006
• 研究担当者: 大慶則之; 辻俊宏; 木本昭紀
• 発行年度: 2008
• 背景・ねらい: 携帯電話は、漁業者にとって現場で情報を入手することが可能なツールで普及度も高い。そこで、当センターでは、携帯電話を受信端末ツールとした、情報提供システムの開発を進めており、先に県内沿岸に係留した観測ブイから水温及び流況値を準リアルタイムで提供するシステムを構築した。今回、新たに、石川県漁業協同組合と共同で、安全かつ効率的な操業および県産魚の価格安定に資するため、波浪予測並びに産地市場の市況等の情報を提供するシステムを開発した。
• 成果の内容・特徴: 1)波浪予測情報; 県内沿岸9ヶ所及び沖合1ヶ所（図-1）における72時間先までの風向・風速及び波高の予測値を3時間ごとに日本気象協会が1日2回（6時、16時）推算する。当該予測値を携帯サイトで発信するとともに、登録者にはメールで自動配信することも可能とした。; ; 2)産地市場市況情報; かなざわ総合市場の卸売数量及び単価（高値・中値・安値）をパソコンにより自動的に作成し、10時間以内に携帯サイトで公表する。この他、入荷予定や出漁状況の情報提供も可能とした。（図-2）
• 成果の活用面・留意点: 1)波浪予測情報; 波浪情報は少なく、あっても予測期間が2日先までに限られているうえ、時間的・空間的分解能の粗いものであった。このため、漁業者が経験的に判断する側面が大きかった。今回、3日先までの予測の分解能を細かくして情報提供することで、より安全で効率的な操業計画を立てることが可能となる。; ; 2)産地市場市況情報; 市況情報により、漁業者は、漁獲量（出荷量）の調整や操業対象魚種の選定が可能となる。また、市場流通関係者や消費者に市況情報を広く公開することにより、県産魚の価格安定に資することが期待される。; ; 3)携帯電話による漁業情報提供システムの発展; 当該システムは既に多くの漁業者に利用されており、漁業者への情報発信ツールとして非常に有効であることが明らかとなっている。今後、さらに総合的な情報発信源として精査していく予定である。
• 図表1: 230094-1.pdf
• カテゴリ: 出荷調整