アユの遡上量を予測する

• 担当機関: 独立行政法人水産総合研究センター中央水産研究所
• 研究期間: 2005～2007
• 研究担当者: 資源生態研究室 山本祥一郎; 中央水産研究所; 内水面研究部
• 発行年度: 2008
• 背景・ねらい: アユの資源量は年変動が大きく、漁獲量は全国的に減少傾向にある。とくに、日本海沿岸河川では平成15-16年にかけて遡上量が激減し、内水面漁業の経営や地域産業に深刻な影響を与えた。アユの遡上量を事前に予測することができれば、それに応じて放流尾数を決定するなど計画的な増殖が可能となる。そこで本研究では、沿岸域におけるアユの生態を調査し、遡上量を事前に予測するモデルの開発をおこなった。
• 成果の内容・特徴: １ 各地で集積されている遡上量の時系列データをもとに、遡上量の同調を指標としたクラスター分析をおこなったところ、日本海沿岸では広域でまとまった一つのクラスターを形成するのに対し、太平洋側集団では地理的に近接する集団で遡上量が同調する傾向が認められた(図１）。 ; ２ 生命表を用いた変動主要因解析により、海洋生活期の減耗がアユの資源量変動に最も強く関わる要因であることが特定された（図２）。一方、降下仔魚数と翌年の遡上量との関係は明瞭ではなく、降下仔魚数のみでは次年度の遡上量予測は困難であると考えられた。 ; ３ 日本海沿岸のいくつかの河川では、10月の沿岸海水温が高い年ほど翌年の遡上量が多い傾向がみられた。一方、太平洋沿岸集団では海水温との明瞭な関係は認められず、和歌山県日高川では10月の降水量が多い年ほど翌年の遡上が多いという関係が認められた(図３）。
• 成果の活用面・留意点: １ アユの減耗要因は地域によって異なると考えられ、現在のところ全分布域を網羅する統一的な遡上量の予測は困難である。しかしながら、いくつかの集団では遡上量が環境パラメータと関係をもつことが明らかとされ、これらの集団では環境要因を組み入れたモデルにより遡上量を事前に高い精度で予測することが可能となった。 ; ２ 予測モデルを活用して、地域のアユ漁業関係者に遡上量の情報を事前に提供することができる。
• 図表1: 230165-1.pdf
• カテゴリ: 経営管理