耕地からのメタン発生の実態と軽減方策

• 担当機関: 福島県農業試験場
• 研究期間: 1992～1994
• 発行年度: 1992
• 要約: 水田からの年間メタン発生量は、化学肥料区で3.7～5.8g/㎡、稲わら施用区で7.3～36.4g/㎡で、稲わらの施用により増大した。中干し等の耕水処理で発生が抑制され、田畑輪換体系の復元田では発生量が少なかった。
• 背景・ねらい: 現在、世界の水田からのメタン発生量を正確に試算し、発生の軽減方策を策定することが; 求められている。ポット試験から、メタン発生は稲わらの施用により著しく増大するが、; 中干しにより抑制されることが明らかになった。そこで、ほ場においてそれらの効果を; 検討するために、水稲連作水田、田畑輪換体系の復元田、透水性の異なる水田からの; メタン発生量等を調査し、軽減方策のための参考資料とした。

成果の内容・特徴

1. ガス採取は、クローズドチャンバー法(八木らの方法)で行った。
   
2. 水稲連作水田における稲わら施用区の年間発生量は、化学肥料区(4.6～5.8g/㎡)
   に比べ、約8倍と多かった
   (図1、
   図2)。
   
3. 中干しにより、メタン発生は急激に減少した
   (図1、
   図3)。
   
4. 細粒グライ土である猪苗代でのメタン発生量は細粒灰色低地土である農試本場と
   同レベルであった
   (図2)。
   
5. 湿田型水田は、乾田・半湿田型水田より多い発生量であった
   (図3)。
   
6. Eh(深さ5cm)が約-200mV以下で、高いメタン発生がみられた。
   
7. 田畑輪換体系による復元田からのメタンは、化学肥料区(3.7g/㎡)と
   稲わら施用区(7.3g/㎡)で、水稲連作水田に比べ少ない発生量であった
   (図1)。
   
8. 土壌へのメタンの吸収が、畑および収穫後の水田においてみられ、吸収量は
   水田から発生する量の1/100～1/1000程度であった
   (図3、
   図4)。
   
9. 稲わらの分解促進のための秋鋤込み等の有機物管理や、中干しや間断潅漑等の
   水管理がメタン発生の軽減には有効であることが示唆された
   (表1)。
   

• 成果の活用面・留意点: メタン発生を抑制させる土壌管理法、栽培管理法や土地利用方式を確立するために、; 今後、さらにほ場レベルでも調査を実施する。
• カテゴリ: 肥料 栽培技術 水田 水稲 水管理