新品種を組み入れた大規模稲作経営モデル(20ha〜28ha、100ha〜150ha)

• 担当機関: 山形県立農業試験場
• 研究期間: 1989～1991
• 発行年度: 1991

成果の内容・特徴

1. 技術・情報の内容及び特徴
   期待の新品種、山形35号と山形45号を組み入れて大規模稲作経営モデルを次の
   条件のもとに策定した。
   
   1. 基幹労働従事者は個別経営が2人、集団経営は8人で雇用労働も利用する。
      
   2. 労賃は1日(8時間)当たり1万円とする。
      
   3. 1区画30aほ場で団地化し作業の移動ロスがない。
      
   4. 作付規模が拡大しても単収は確保できる。
      
   5. 作業適期間と栽培可能面積は次のとおりである。
      
   1. 品種の組み合わせと最も性能の高い資本装備に基づく作業ダイヤグラム(乾燥調製
      作業は共同施設へ委託)から、個別経営における水稲栽培面積の最大は、移植体系
      は25ha、直播体系22ha、移植+直播体系28haである。
      また、集落を想定した集団経営では、基幹労働従事者数8人で移植体系は100ha、
      直播体系130ha、移植+直播体系で150haまで栽培が可能である。
      
   2. 10a当たり投下労働時間(乾燥・調製作業は含まない)は、移植体系15.6時間、直播
      体系8.7時間である。また、100ha規模の集団経営では、移植体系で9.2時間、直播
      体系6.4時間である。
      
   3. 60kg当たり第2次生産費は、25ha移植体系14.6千円、22ha直播体系13.0千円、28ha
      移植+直播体系13.4千円である。一方、100ha移植体系は13.4千円、130ha直播体系
      は12.6千円、150ha移植+直播体系12.9千円である。
      
   4. 以上から、60ka当たり第2次生産費は最も低い場合でも約13千円である。また、第
      1次生産費では約7千円である。1次生産費と2次生産費の差の大部分は地代である。
      
      図1 稲作経営規模と60kg当たり第2次生産費
      及び10a当たり労働報酬
2. 技術・情報の適用効果
   新品種を組み入れた個別経営、集団経営の技術体系別目標栽培面積並びに収益性
   が明らかになり、経営改善の目標となる。
   
3. 適用の範囲
   山形県村山南部平坦 稲+麦・豆1年2作経営(転作率2割)
   
4. 普及指導上の留意点
   経営が大規模化すると、経営目標は農業所得から労働報酬、農企業利潤となる。
   

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