気象災害リスク低減に向けた栽培管理支援システムの構築

• 課題番号: 2013023086
• 研究機関名: 農業・食品産業技術総合研究機構
• 研究分担: 菅野洋光; 廣田知良
• 協力分担関係: 岩手大; 気象庁; 道総研十勝農試; 北見農試; 国際農研; ホクレン; 空知農業普及改良セ; 農環研; 北海道大; 京都大
• 研究期間: 2011-2015
• 年度: 2013
• 摘要: 早期警戒・栽培管理支援システムの構築に関しては、a) 水稲では、履歴期間中の高温が耐冷性を向上させること及び同期間の深水管理により生長点付近の地温を高められることを、3年間の実験水田試験で確認した。出穂日推定のための有効積算気温モデルに、幼穂形成期ま では水温を入力とすることで従来の気温のみを入力するよりも推定精度が向上することを明らかにした。b) ダイズでは、品種の早晩性に よる生育・収量の温度応答の違いを、温度勾配チャンバー試験により明らかにした。また秋田県大曲の過去33年間の栽培データの解析から8月後半の高温や土壌水分の低下（高ポテンシャル蒸発散量）がダイズの減収や小粒化を引き起こしていることを明らかにするとともに、 大曲の過去30年の気象要素、発育モデル及び気象要素-粒大予測モデルを用いた解析により、標準時期の播種（5/26播種）よりも晩播（6/26播種）によって小粒化リスクが軽減される可能性を見出した。c) 気象予測データを検証し、気温については系統誤差を適切に補正することでより現実的な値に近似できる可能性を認め、降水量については降水の規模や頻度の統計処理に基づいたバイアス補正を行なう必要性を認めた。また、平成10年以降の北日本における4月と8月気温との間に強い負の相関を発見した。d) 広域気象予測データを効果的に病害モ デルに適用するため、物理的な植生熱収支モデルによる葉面結露の観測実験を行い、従来の方法では再現できない葉面結露を観測し、新規モデルの計算値が概ね一致することを確認した。e) 土壌凍結深の制御による野良イモ対策のシステムに気象庁予報データを取り入れ、Google mapを用いたシステムに拡張した。普及が広がった十勝地方に加えて、オホーツク地方へも技術の普及を展開した。f) 気象学的に計算した積雪水量分布を基に、気象官署・アメダス観測点の積雪深を補間して1kmメッシュの積雪深分布を推定する手法、及び積雪水量の変化 により積雪深の増減を推定する手法を開発した。; 農耕地土壌からの温室効果ガス排出を削減する栽培技術の開発に関しては、a) 北海道月形町現地水田2圃場の5年間の結果から夏の気温と メタン発生量を比較し、暗渠整備以前は、5年間で最も気温が低かったにもかかわらず、メタン発生量が最も多いこと、暗渠整備後のメタ ン発生量は、気温と正の相関関係があることを認めた。b) バイオ炭の土壌への施用は、有機物分解呼吸量を増加させる可能性があり、炭 の投入量が多い場合、土壌への炭素吸収能力が高まることも示唆された。また、テンサイ栽培において、生育・収量に影響はないことを確認した。
• カテゴリ: 気候変動対策 栽培技術 水田 水稲 大豆 てんさい 播種 品種 水管理