乗用管理機による水稲散播湛直生産体系

• 担当機関: 埼玉県農業試験場
• 研究期間: 1994～1996
• 発行年度: 1996
• 要約: 乗用管理機を用いて水稲湛直の播種ができる。乗用管理機はこの他、施肥、除草剤散布、病害虫防除作業に利用でき、いづれも一人作業化と軽労働化ができる。省力化による規模拡大で、収益の向上が可能である。労働時間は、育苗の削除と播種等の高能率化で、稚苗移植体系の2/3で、生産規模は23haまでの拡大が可能とされる。
• 背景・ねらい: 担い手の高齢化は、特に稲作経営において激しく、急速な不作付地の増大による米供給の急減が懸念さる。そこで、経営規模の大幅な拡大と作業の軽労働化に、水稲湛水直播技術を乗用管理機体系で行うことで、米生産の確保と経営収益の増大を図ろうとする。

成果の内容・特徴

1. 本技術は、乗用管理機を用いた水稲散播湛直生産技術で、トラクタ、コンバインを組み合わせた乗用機械化一貫体系である。乗用管理機は、JK11-120型(11ps)に粒状物散布機IHB-181(作業幅10m)を装着している。
   
2. 乗用管理機は、施肥、播種、除草剤散布及び病害虫防除作業に用い、1人作業による省力化と労働強度の軽減が図られる(表1、表2)。
   
3. 乗用管理機による粒状物施用の作業性能は極めて高く、1時間に1～2haの作業ができる。また、散布精度も高く、播種・防除作業が1行程で行える。
   
4. 代かき作業は、播種深と苗立ちの安定・確保のため、播種の前日か2日前に行い、均平度を高めておく。
   
5. 乗用管理機による湛直水稲生産の労働時間は、育苗や移植作業の省略、施肥や防除作業の1人化による高能率化で、稚苗移植体系に比べ2/3 となる。また、背負式動力散布機による散播湛直体系との比較でも、機械利用時間はやや増加するが、1人作業化により労働時間は削減される(表2)。
   
6. 本体系での埼玉県における経営規模の限界は、湛直栽培の安定する5月中旬から6月上旬を播種期とすると、規制要因の代かき+播種作業が1人で23haまで可能である(表4)。
   
7. 生産費は、直播体系による育苗経費の削減や、省力化により労働費の大幅な削減が図られる(表3)。
   
8. 本体系の所得試算では、収量4.8t/haで労働・資本は全て自己所有とし、土地は借地とすると、生産規模3.9haから所得を生じ、1千万円所得の到達面積は、約15.9haである(表4)。
   

成果の活用面・留意点

1. 本体系は、表層播種になりやすいため、導入品種は耐倒伏性の高い品種、また倒伏軽減のための水管理等の対策をとり、地域に応じた湛直栽培を行うこと。
   
2. 播種期が限定されるため、早・晩生品種の組合せによる、収穫期分散を図ること。
   
3. 機械作業は1人体系としているが、一部作業(収穫等)には補助者を必要とする。
   
4. 単位収量の増大は倒伏の危険性を高めるため、規模拡大による収益増を狙うこと。
   

• カテゴリ: 病害虫 育苗 機械化 規模拡大 経営管理 省力化 除草剤 水稲 施肥 播種 病害虫防除 品種 防除 水管理