PCR法を用いた稚蚕期の蚕病発生集団検査による被害予測

• 担当機関: 埼玉県農業試験場
• 研究期間: 1999～1999
• 発行年度: 1999
• 要約: PCR法を用いて稚蚕期に蚕病集団検査を行うことにより、カイコ核多角体病ウイルスによる被害予測が可能である。
• 背景・ねらい: 稚蚕飼育残沙からのPCR法による蚕病発生集団検査法を確立するため、稚蚕期の蚕病発生を定量的に診断して被害予測を開発する。

成果の内容・特徴

1. 2齢においては核多角体病感染蚕が確認された試験区のみでウイルスDNAのPCR産物を示すバンドが認められ、汚染は少ないが、3齢においては核多角体病感染蚕が確認される試験区以外でもバンドが認められ、混入率が高くなると汚染割合も著しく高くなる（図1）。
   
2. 各齢期での核多角体病感染蚕の割合と減蚕歩合の関係（図2）を概算すると、2齢期は極くわずかに病蚕が混入した場合でも減蚕歩合は極めて大きくなり（図3）、3齢期では蚕病が0.1%混入すると蚕座汚染割合が約5%となり（図1）、減蚕歩合は約15%となる（図3）。
   
3. 以上のことから、稚蚕期の蚕病発生集団検査法としては、以下が考えられる。
   
   • 2齢期では10,000頭に1頭程度の病蚕が混入した場合でも減蚕歩合が極めて大きいことから、後続蚕期への伝搬が問題になる大規模多回育の場合、箱毎にすべての残沙を採取しPCRにより、陰性の箱のみ飼育を行う。
     
   • 3齢期では1,000頭分の蚕沙を回収してPCR法を実施し、陽性の場合には蚕病が0.1%以上混入しており減蚕歩合15%以上が予想されるため、廃棄する。
     

成果の活用面・留意点

1. 蚕糞、蚕沙を回収する時、周辺を汚染しないように留意する。
   
2. 汚染割合0.1%以下を診断したい場合には、定量的PCR法を実施する。
   
3. PCR法は指導機関において実施する。
   

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