大豆・小麦立毛間播種技術を取り入れた経営モデル

• 担当機関: 山形農試
• 研究期間: 2001～2003
• 研究担当者: 田林勝博; 鈴木 洋
• 発行年度: 2003
• 要約: 山形県内の農業生産法人等が大豆・小麦立毛間播種技術（２年３作）の導入を想定した１００ｈａ規模の経営モデルを作成した。この輪作経営モデルは、大豆単作より2,833千円の所得向上が図られる。
• キーワード: 立毛間、大豆、小麦、２年３作
• 背景・ねらい: 山形県では、水田畑地化による畑作物の生産を振興しているが、集落の合意形成により完成した大豆・小麦の団地化圃場を今後も有効に活用する上で、連作障害回避や所得向上に有効な大豆・小麦立毛間播種技術を効果的に組み込んだ経営モデルが求められている。
• 成果の内容・特徴: １．; 大豆・小麦生産組織の概況及び立毛間播種技術導入に関する意向・評価（表１）; （１）; 大豆・小麦の組織経営体は、旧村・ＪＡ支店単位規模で設立されており、転作地の耕作を目的として補助事業等で畑作機械体系が整備されている。; （２）; 大豆・小麦の組織経営体は、直接または構成員各自が水稲作を行っている。; （３）; 本技術は連作障害回避以上に、大豆・小麦の品質向上や収益性の面で期待が大きい。; （４）; 本技術の導入は、水稲、大豆、小麦の春・秋作業が重複し多忙となることや、前作作業の遅延が後作作業に影響し生育量が減少するなどの問題を抱えており、作業を適期に完了するには組織内の作業調整が重要である。; ２．; 大豆・小麦立毛間播種技術（２年３作）を取り入れた経営モデルとその経営効果; （１）; 上記１の結果から、山形県内で本技術を導入するために、旧村・ＪＡ支店単位規模で設立されている大豆・小麦の組織経営体を想定して、１００ｈａ経営モデルを作成した。; 大豆・小麦立毛間播種栽培については、６０ｈａを３ブロックに分割し、大豆単作とのローテーションにより実施し、水稲４０ｈａと合わせ１００ｈａを農業生産法人等が耕作を行う（図１）。; （２）; 小麦立毛間での大豆播種は栽培上2週間以内が適切であるため、立毛間施肥播種機２台導入した場合、立毛時の播種作業面積は概ね２０ｈａである。このため、立毛間播種栽培を実施する圃場４０ｈａを前作大豆＋間作小麦区２０ｈａと間作小麦＋後作大豆区２０ｈａの２区とする（図１）。; （３）; 現状の助成金受給を前提として農業生産法人等が小作料を委託者側に３万円を支払う場合、本技術を取り入れた輪作体系の収益性は、表３に示すとおり、モデルＡ（大豆立毛間播種栽培＋大豆単作＋水稲）とモデルＢ（大豆単作＋水稲）とを比較すると、所得額合計でモデルＡが41,740千円、モデルＢが38,908千円となり2,833千円の所得向上が図られる（表２）。; （４）; 大豆から小麦への転換では、初年目に収穫できず、販売代金や転作助成金も得られないが、本技術導入でこれらの問題が解消される。ただし、大豆・小麦立毛間播種栽培による輪作体系においても、転作助成金により上記の所得が確保されているわけであり、転作助成金の多少に ; より所得が左右される。
• 成果の活用面・留意点: １．; 組織経営体が旧村・ＪＡ支店単位規模で設立されている地域において、この成果が活用できる。; ２．; 平成１６年からの「新たな米政策」を踏まえ、助成金が減額する場合は、所得確保のために、小作料の引下げや、加工・販売など実需者ニーズに即した生産物販売での高付加価値化を図るなど、別途対策が必要である。
• カテゴリ: 加工 経営管理 経営モデル 高付加価値 小麦 水田 施肥 大豆 播種 輪作 輪作体系 連作障害