（ア）沿岸域における資源の造成と合理的な利用技術の開発

• 課題番号: 2013023172
• 研究機関名: 水産総合研究センター
• 研究分担: 小河道生; 栗田豊; 太田健吾; 山田秀秋; 鈴木豪; 桑原久実; 村上直人; 竹内宏行; 栗田豊; 名波敦; 清本節夫; 片町太輔; 關野正志; 堀正和; 黒木洋明; 鈴木重則; 山田達哉; 鵜沼辰哉; 鬼塚年弘; 伊藤明
• 協力分担関係: 東京大学大気海洋研究所; 京都大学; 香川大学; 香川県水産試験場; 香川県漁業振興基金; 香川県栽培漁業協会; 大分県農林水産研究センター 水産試験場; 沖縄県水産海洋研究センター; 東京農業大学; 北海道立総合研究機構 稚内水産試験場
• 研究期間: 2011-2015
• 年度: 2013
• 摘要: 沿岸域に分布する主要水産資源の変動要因の解明と最適な漁業管理方策を開発するため、アワビ類の餌料となる海藻群落の成長とウニ 類の生息数との相関関係、 トラフグの再生産指数と産卵期の伊勢湾湾口側水域の塩分濃度との相関関係を検討し、また、亜熱帯域で棲息 場を異にするブダイ類の個別の漁場管理の必要性やアカムツの受精卵から稚魚までの形態・成長と日齢との関係、水温と初期生残の関係等を明らかにするなど、沿岸資源水準を低下させる諸要素の影響度を解明した。クエの天然集団が高い遺伝的多様性を持つことを明らかにし、クエの成長速度と移動パターンを把握した。タチウオについて、 季節発生群別の年齢構造解析法を確立した。また、八重山地域で産卵 場に来遊するナミハタの禁漁期間を数日延長することで、親魚を現在よりも有効に保護できることを地元の漁業協同組合等に提案した。さらに、瀬戸内海のトラフグやサワラでは、種苗放流だけでは資源を回復させることはできず、 若齢魚を適切に保護することが不可欠の管 理要素であることを示し、 対象種の漁獲実態に応じた漁業管理手法を検討するとともに適切な放流魚の添加尾数を算定した。; 遺伝的多様性に配慮した種苗生産方法の高度化を目的として、ギンザケ種苗の親子判別に用いる継代親魚の遺伝子試料を確保するとともに、安価な培地を用いたトラフグ精子の保存技術を開発した。また、トラフグの雌雄を判別する基礎技術として、卵黄蛋白の前駆蛋白であるビテロジェニンの血中濃度の雌雄差と季節変動パターンを把握した。ヒラメの種苗生産時に、飼育水槽でワムシを同時に培養することにより、形態異常魚の数が大きく減少することを明らかにするなど、健苗性が高い種苗の省力・省コスト生産に係わる技術開発が進展した。; トラフグの潜砂行動と底質の柔らかさとの関係が明らかになり、底質を放流海域選定の指標に加えることによって放流効果が向上する可能性が示唆された。また、ヒラメの主要な餌生物であるアミ類の多い海域でヒラメの初期生残率が高くなることを明らかにし、海域特性に応じた放流方法を開発した。コンブの資源量と水温履歴との間の相関関係など、好適成育場の環境収容力の年変動を把握した。生態系に配慮した放流手法の開発に取り組み、厚岸湖に放流したマツカワ種苗は、体サイズによって摂餌する小型甲殻類の種組成が変化することを明らかにした。; 資源の合理的利用による沿岸漁業振興の実証を目的として、大分県臼杵地区のタチウオ漁を事例として、資源量推定モデル・経費モデル・価格モデルを結合させた水産システム統合モデルを開発し、県や地元の漁業協同組合への普及を図った。さらに、活魚輸送の低コスト化を目的として、キジハタの無水輸送に必要な温度条件を明らかにし、通常の低温宅配サービスを利用した輸送の可能性を示すなど、漁業経営改善手法を検討した。
• カテゴリ: 亜熱帯 季節変動 経営管理 コスト 低コスト 輸送