所属機関名 | 国立研究開発法人 農業・食品産業技術総合研究機構 中央農業研究センター |
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肩書き | 主席研究員 |
氏名 | 高橋 明広 |
連絡先(電話番号) | 090-2460-0423 |
所在都道府県名 | 茨城県 |
見える化ID | 000293 |
URL |
http://fmrp.dc.affrc.go.jp/ |
カテゴリ | 経営管理 水稲 |
2014年度 集落営農と地域農業
2014年度 社会貢献型事業に取り組む広域集落営農組織-島根県中山間地域のT組合を素材に-
2013年度 中山間地域における集落営農の新たな展開-ビジネスモデル的整理の視点から-
2012年度 合併組織における吸収・併存・融合に関する試論-集落営農組織の合併を事例に-
2011年度 農業者グループと酒造メーカの連携によるコミュニティ・ビジネス-Y町酒米生産組合と茨城県F酒造を素材に-
2011年度 集落営農組織の新たな展開
2011年度 営農組織におけるナレッジマネジメントと人材育成
2010年度 集落営農合併における営農情報ネットワークの重層的再編
2009年度 集落営農合併組織における多角化戦略の成立条件-北陸地域のファームOを素材に-
2009年度 米政策改革に対応した新たな集落営農再編の進展と課題
2008年度 集落営農組織における生産・労務管理の新たな展開と特徴-特定農業団体N営農組合を事例に-
2008年度 集落営農の組織化に向けた地域担い手支援協議会の活動の特徴と課題-経営支援活動の実施状況アンケート調査結果を素材に-
2007年度 組織機能のシェアリングからみた集落営農合併の意義と課題
2007年度 担い手対策下における集落営農組織の展開方向
2006年度 品目横断的経営安定対策下における集落営農の再編方向-富山県A農協管内の特定農業団体に対するアンケート調査を素材に-
2003年度 農業生産による地域居住環境への影響と土地利用計画
2003年度 農業生産による地域居住環境への影響と土地利用計画
2002年度 多様な農家・組織間の連携と集落営農の発展
2001年度 集落営農における多角化戦略の導入効果-不安定兼業地域に位置したIC営農組合を事例に-
2000年度 青色申告を活用した土地利用型農業の経営診断・分析指標
2018年度 農地集約化に向けた人・農地プランの策定・改定のためのPDCAサイクル
2014年度 雇用確保を図る集落営農の組織運営における野菜導入のポイント
2013年度 農地の面的集積に向けた取り組み方式
2013年度 直売所・生産者・消費者にメリットをもたらす直売所の新ビジネス
2011年度 大豆の直接取引の効果と推進上の留意点
2011年度 集落営農合併組織における多角化部門を活用した地域貢献活動の効果
2009年度 集落営農組織の合併における営農情報ネットワークの再編方策
2008年度 ぐるみ参加型集落営農における合理的な管理運営方策
2007年度 認定農業者や集落営農も利用できる農業経営意思決定支援システム
2006年度 組織発展を目指す集落営農組織化に当たっての留意点
2004年度 飼料イネWCSを積極的に購入する酪農家の意向の特徴
2003年度 担い手経営の麦・大豆作による転作受託行動の予測
2003年度 担い手経営の麦・大豆作による転作受託行動の予測
2002年度 個別担い手経営の規模拡大を可能にする集落営農システム
2001年度 関東東海地域における水田貸借関係の規定要因
2016-2018年 [独立行政法人日本学術振興会 科学研究費助成事業] 集落営農法人の雇用における心理的契約に関する経営管理論的研究
2013-2015年 [独立行政法人日本学術振興会 科学研究費助成事業] 集落営農のコミュニティ・ビジネスに関する組織論的研究
2012-2014年 [独立行政法人日本学術振興会 科学研究費助成事業] 農業部門における非営利事業の経営形態と運営管理に関する研究
2010-2012年 [独立行政法人日本学術振興会 科学研究費助成事業] 条件不利地の集落営農におけるスモールビジネスに関する研究
2009-2011年 [独立行政法人日本学術振興会 科学研究費助成事業] 農業施策における競争型助成金の導入可能性と条件整備に関する研究
2007-2009年 [独立行政法人日本学術振興会 科学研究費助成事業] 政策転換期における集落営農組織の統合に関する組織論的研究
2006-2008年 [独立行政法人日本学術振興会 科学研究費助成事業] 農業経営のネットワーク組織と農業経営者の主体形成に関する研究
2007-2008年 [独立行政法人日本学術振興会 科学研究費助成事業] 地域農業支援と関係機関のワンフロアー化に関する研究